南海トラフ巨大地震「春までに起きる可能性」 測量学の権威が衝撃警告
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いつ、どこで起きるか分からない地震大国日本。昨年末から断続的に不気味な揺れが列島を襲う中、測量学者である東大名誉教授、村井俊治氏(74)は「南海トラフ巨大地震が春までに起きる可能性がある」と警告する。地盤の動きを解析すると、2011年3月の東日本大震災の直前と同じ異変が起きているのだという。地震学者ではない、異分野の権威が警鐘を鳴らすその衝撃内容とは-。
「近畿地方から四国、九州の広い範囲にわたって、巨大地震の前兆現象が起きている。春ごろまでに南海トラフで震度6以上の巨大地震が起きる可能性がある」
緻密なデータを示してこう指摘するのは、東大名誉教授で、測量学の分野では世界的な権威でもある村井俊治氏だ。
村井氏は昨年1月に民間会社「JESEA」(地震科学探査機構)を立ち上げ、会員向けに月210円で地震予測のメールマガジンを配信。同社の顧問として地震予測の研究に傾注している。
村井氏の研究の基になっているのが、国土地理院が全国約1270カ所に設置した「GNSS」(グローバル・ナビゲーション・サテライト・システム)という受信機のデータだ。衛星で地殻の動きをミリ単位で計測し、水平方向の変動だけでなく、上下の隆起、沈降も観測できる。
村井氏は、00-07年に起きたM(マグニチュード)6以上の地震162個の追跡調査を実施。その結果、すべての地震の前に、地殻の異常変動が起きることを突き止めたという。
東日本大震災と同じ壊滅的な被害が想定される南海トラフ巨大地震が迫る【拡大】
11年3月の東日本大震災の直前のデータを解析したところ、半年前となる10年9月に、1-2センチの変動が通常のところ、福島県二本松地区で5・3センチを記録するなど全国的に異常な数値が確認された。さらに大地震の2カ月前に東北地方から関東地方にかけて、異常変動が4回起こった。
この動きに類似しているのが、昨年半ば以降の南海地震の被害想定地域のデータだ。
「昨年6月末から7月はじめに九州、四国、紀伊半島で異常変動があった。そして9月1-7日に、日本全国が異常な変動を起こした。その後しばらく変動がなく、10月前半に再び九州、四国、紀伊半島で異常変動があった。これらの場所は南海トラフ、特に九州、四国沖を震源とする南海地震の被害想定地域と符合する」(村井氏)
一連の動きのなかでとくに注目すべきは、昨年9月1-7日の全国的な異常変動だ。約1270点の観測点のうち910点で4センチ以上の変動が確認された。とりわけ高知県の変動は著しく、土佐清水地区で6・7センチ、物部地区で6・5センチなどと一斉に高い数値を記録した。
これは東日本大震災の半年前に起きた全国的な異常変動よりも大きな規模で、「(昨年9月の半年後となる)春ごろまでに大地震が発生する可能性があり、注意が必要」(同)というわけだ。
村井氏は「東日本大震災の2日前には三陸沖を震源とする震度5弱の地震があった。今後、日向灘周辺で震度4、5が起きたら、引き金となって南海地震を引き起こす可能性がある」と警告する。
地殻変動を解析することで、13年4月の淡路島地震などを“的中”させてきたという村井氏。だが、地震学者からは「地表の変動と、地震が発生する地下数キロの岩盤の動きとは関係ない」などと懐疑的な意見もある。
「科学的な観測だけでなく、地殻の変動と地震の相関関係を読み解く工学的アプローチで、地震予測はできる。何万人もの被害を出す可能性があるデータを、自分だけのものにはできない」と訴える村井氏。
迫り来る次の巨大地震に備えるため、この警告を無視することはできない。
■南海トラフ巨大地震 東海沖から九州沖の太平洋海底に延びる溝状の地形(トラフ)を震源として起きる巨大地震。政府は1707年に起きた宝永地震のマグニチュード(M)8・6を最大と想定していたが、東日本大震災を教訓にM9級の発生を想定。最悪の場合、巨大津波などで32万3000人が死亡、220兆円の経済被害が出ると推計した。南海トラフは連動する可能性が高く、1854年の安政の南海地震では、前後して東海地震が起きた。
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東日本大震災と同じ壊滅的な被害が想定される南海トラフ巨大地震が迫る【拡大】
11年3月の東日本大震災の直前のデータを解析したところ、半年前となる10年9月に、1-2センチの変動が通常のところ、福島県二本松地区で5・3センチを記録するなど全国的に異常な数値が確認された。さらに大地震の2カ月前に東北地方から関東地方にかけて、異常変動が4回起こった。
この動きに類似しているのが、昨年半ば以降の南海地震の被害想定地域のデータだ。
「昨年6月末から7月はじめに九州、四国、紀伊半島で異常変動があった。そして9月1-7日に、日本全国が異常な変動を起こした。その後しばらく変動がなく、10月前半に再び九州、四国、紀伊半島で異常変動があった。これらの場所は南海トラフ、特に九州、四国沖を震源とする南海地震の被害想定地域と符合する」(村井氏)
一連の動きのなかでとくに注目すべきは、昨年9月1-7日の全国的な異常変動だ。約1270点の観測点のうち910点で4センチ以上の変動が確認された。とりわけ高知県の変動は著しく、土佐清水地区で6・7センチ、物部地区で6・5センチなどと一斉に高い数値を記録した。
これは東日本大震災の半年前に起きた全国的な異常変動よりも大きな規模で、「(昨年9月の半年後となる)春ごろまでに大地震が発生する可能性があり、注意が必要」(同)というわけだ。
村井氏は「東日本大震災の2日前には三陸沖を震源とする震度5弱の地震があった。今後、日向灘周辺で震度4、5が起きたら、引き金となって南海地震を引き起こす可能性がある」と警告する。
地殻変動を解析することで、13年4月の淡路島地震などを“的中”させてきたという村井氏。だが、地震学者からは「地表の変動と、地震が発生する地下数キロの岩盤の動きとは関係ない」などと懐疑的な意見もある。
「科学的な観測だけでなく、地殻の変動と地震の相関関係を読み解く工学的アプローチで、地震予測はできる。何万人もの被害を出す可能性があるデータを、自分だけのものにはできない」と訴える村井氏。
迫り来る次の巨大地震に備えるため、この警告を無視することはできない。
■南海トラフ巨大地震 東海沖から九州沖の太平洋海底に延びる溝状の地形(トラフ)を震源として起きる巨大地震。政府は1707年に起きた宝永地震のマグニチュード(M)8・6を最大と想定していたが、東日本大震災を教訓にM9級の発生を想定。最悪の場合、巨大津波などで32万3000人が死亡、220兆円の経済被害が出ると推計した。南海トラフは連動する可能性が高く、1854年の安政の南海地震では、前後して東海地震が起きた。
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