女神的リーダーシップ：

　中国では慈善活動へのニーズが切実である。急速に発展を遂げたとはいえ、いまだに何億人もの貧困層がいる。共産党の支配が50年以上も続いたため、民間の社会福祉サービスが発展せず、慈善の文化も育たなかった。慈善団体の不在は社会にとって大きなマイナスだ。

●富裕層が寄付をしたくてもできない中国的事情

　慈善活動の旗振り役を務めるのは、「中国のオプラ・ウィンフリー」こと杨澜（ヤン・ラン）である。まさに適役だろう。彼女はテレビのトーク番組のホストとして幅広い人気を集めるほか、新聞、テレビ番組制作、ウェブコンテンツ、雑誌などを扱うメディア・コングロマリットの共同オーナーでもあるのだ。資産額で国内の百傑に入り、知名度では首位に立つ。主な出演番組の『杨澜访谈录（ヤン・ラン・ワン・オン・ワン）』では国内外の著名人をゲストに迎え、オプラ・ウィンフリーと同じく、社会問題を取り上げて解決策を探ろうとする一面も持つ。

　財力を生かして中国の役に立ちたいという強い思いから、2006年には家族とともに陽光文化基金を立ち上げた。基金の運営に携わる高广深（ガオ・グアンシェン）によると、当初は特定の目的に縛られず、杨が「これは価値がありそう」と目に留めた取り組みに資金を出していたのだが、森林保護にはずっと力を入れている。杨澜はまた、自分の名声と人脈を生かして、国のために私財を投じてもらえるよう、影響力ある人物に働きかけることにも熱心だったという。

　中国では慈善活動へのニーズが切実である。急速に発展を遂げてきたとはいえ、この国にはいまだに何億人もの貧困層がいる。彼らは近代的な住まいとも、質のよい教育や医療とも無縁である。ところが共産党の支配が50年以上も続いたため、民間の社会福祉サービスが発展せず、政府では対応しきれない部分が補われないままになっていた。「慈善の文化がないのです」と高は語る。慈善団体の不在は社会にとって大きなマイナスである。この問題は、2008年に四川大地震が起き、450万もの人々が家を失った後に鮮明になった。救援活動は政府がほぼ一手に引き受けたのだが、これが迅速さに欠けるばかりか要領が悪く、唖然とするほど備えができていなかったのだ。一般の人々は民間の救援活動に寄付をしたが、寄付金の85％は活用されず、最終的には政府に吸い上げられていたことが大地震の混乱が収まった後に発覚した。
「実際のところ、人手不足で救援ニーズにはとても対応しきれませんでした」と高は当時を振り返る。米中両国で教育を受けた38歳の高は、こうも言葉を続けた。

　「わたしは民間企業と政府機関の両方に勤めた経験があります。ですが、わたしを育ててくれたのはむしろ、希望、責任ある行い、信頼などの意義を信じる人々です」

　彼は、希望、責任、信頼をかたちにするには民間の慈善団体で働くのが一番だと考えた。そして異例の決断により、実績も明確な将来プランもない陽光文化基金に転職した。

　杨澜と高广深は、非営利活動の裾野を広げるために研修プログラムを設けた。海外から毎回数十人の専門家を招聘して、現地の非営利組織に向けたセミナーを実施している。わたしたちが2012年に高を取材した時点では、参加者は500人を超えていた。杨は、基金や慈善団体の設立を促すために、みずからスポンサーとなってニューヨークへの視察ツアーを企画し、選り抜きの超富裕層に参加を呼びかけた。現地では、スペシャル・オリンピック（知的障害のある人の自立や社会的参加を支援するスポーツイベント）の開催に何十年も前から携わるシュライバー一族など、寄付に熱心な民間人や、大学基金の幹部など、主立った慈善関係者と面会した。

　慈善団体の幹部や職員の育成は実を結んだが、慈善家になりそうな条件を備えた人々はというと、専門家の意見に耳を貸すことに慣れていなかった。「（彼らは）名士との意見交換を好むのです」と高は語る。そこで杨は、米国を代表する大富豪、ビル・ゲイツとウォーレン・バフェットを中国に招き、慈善家予備軍との会合を開いた。狙いは当たった。参加者たちは、世界にその名を轟かすゲイツとバフェットから、私財をどう世の中のために活かせばよいのか、じきじきに指南を受けることができたのだ。「家族や理念をめぐって話に花が咲き、とても貴重な会合でした」と高は振り返る。

よく知られているようにゲイツとバフェットは、慈善活動の支援に向けて米国の大富豪らの結集を目指す「ギビング・プレッジ（Giving Pledge）」というプロジェクトを立ち上げた。誓いに署名した人々は私財のかなりの部分を慈善に投じるほか、自分の専門性、つまり知性や経験を慈善団体に提供する。中国を訪れた際、ゲイツとバフェットはこのプロジェクトについて語り、中国の大物実業家たちに、私財を慈善に費やせば、ただ小切手を切るのとは一味も二味も違った意義深い経験ができるはずだと説いた。

　富と名声を手にした米中両国人の会合をとおして、杨と高は両者の違いに気付いた。米国では、大富豪上位100人の平均年齢は65歳。何世代もつづく資産家一族の出身者が30％を占めるほか、大多数は幼少時から慈善に深く馴染んでいた。中国はどうかというと、資産額上位100人の平均年齢は51歳である。裕福な家系の出身者も、慈善や寄付の経験者も、1人としていなかった。

　米国人の富豪とは違って資産構成が大きく偏っているのも、中国人富豪の特徴だった。資産のほとんどを不動産が占めており、これが不安を招いていた。地価や土地開発がどうなるかは、共産党の胸三寸で決まると言っても過言ではないのだ。高速道路や工場の用地選定しだいで不動産価値は一夜にして変動する。最近になって当局は、過剰開発のせいで高コストの空き物件を抱え込むことを恐れ、不動産開発の予算を削減した。このような措置は、中国の大富豪100人の個人資産を直撃しかねない。

●中国の富裕層における不安と世間の疑いの目

　中国の富裕層は「資産価値が脅かされるのではないか」という不安に加えて、「カネがあるのは何か悪巧みをしたからに違いない」という世間の疑いの目にさらされているため、寄付に二の足を踏むのだという。彼らは世間の注目を集めたがらず、建物に自分の名前が冠されたり、目立つ慈善事業を興したりするのを嫌う。杨澜が中国で慈善事業の輪を広げようとして協力を求めた相手の3人に2人は同様の傾向があった。政府の厳しい詮索から逃れたいというのも、富裕層に共通の思いである。「通常、政府はささやかな寄付には目を留めません」と高は言う。「ですが、多額の寄付が行われると、それだけの資産をどうつくったのか、何のための寄付かを追及します」
これらの障壁があるにもかかわらず、中国の上流階級のあいだでは有意義な寄付をしたいという意識が広まっており、陽光文化基金は彼らの背中を押すためにとっておきの口説き文句をひねった。

　「何がうまくいき、何がうまくいかないかを探り出さなくてはならない実験的な取り組みについては、民主的、独裁的、どちらの政府も支援体制を持たない」　「営利事業は、結果が出そうなことが前提であるため、試行的な取り組みには向かない」

　といったフレーズである。興味深い慈善手法は、「現場でどう実践すればよいのだろう」という深い疑問から生まれる場合が多い。これはまさしく、基金を持つ非営利事業だからこそできることだろう。非営利であれば、官僚的体質に発する重圧とも利益追求の要請とも無縁でいられるため、都市部、地方を問わず、まず何はともあれプロジェクトを始めてみて、試行錯誤を通じて中国社会に特化した手法を編み出せばよい。

　富裕層が気兼ねなく慈善事業に資金を投じる状況は、一朝一夕には生まれないだろう。高によれば、中産階級は従来、慈善による社会参加を重んじ、助け合いの精神を大切にしていたが、この意識は共産主義のもとで「すっかり廃れてしまった」という。

　「王朝がいくら交代しても、中産階級のこうした意識は何千年ものあいだ連綿と脈打っていました。相手を信頼して誠実さを貫く方法、あるいは責任を果たす方法が、分かっていたのです。中国の文化的ルーツはこういうところにあるのです」

　しかし、残念ながらこうした価値観は、土地改革と共産主義革命の影響で廃れ、以後の世代には受け継がれなくなったという。

　「いまの中国人はいわば一匹狼ばかりです。大金を手にするのは努力で身を起こした人たちです。彼らは市場原理も法制度も信頼しません。信じられるのは自分だけなのです」

高は、ビル・ゲイツからギビング・プレッジ・プロジェクトの中国版を始めてはどうかと提案を受けたが、信頼が足りない現状では時期尚早だ、と語る。

　「ゲイツ氏は期待していますが、わたしたちはあまり乗り気ではありません。海外から名士をお呼びして、意見交換をしたり教えを請うたりすることはできます。そういった緩やかな進展が望ましいと思うのです。学びと理解を促せば、無理強いしなくてもすむでしょう」

●中国的な倫理観の崩壊

　非営利活動と中国社会、両方の経験を持つ高が、中国で多額の寄付を要する慈善活動を拡大するにはじっくり構えるべきだというのは、おそらく正しいのだろう。とはいえ、押しとどめようのない動きによって、国全体に慈善の文化が急速に広まる可能性もある。わたしたちが中国を訪れる数カ月前に、少女が配送トラックに跳ねられる事故が南部で起きた。運転手はとても小さなその子に気付かず、車輪に巻き込んで引き殺してしまったのだ。監視カメラが捉えたその模様がネット上で公開され、事故への人々の怒りに火をつけた。亡くなった少女の傍らを10人くらいの人々が通り過ぎていながら、1人として立ち止まって彼女が大丈夫か確かめようとしなかったことが、世間の怒りの火に油を注いだ。

　この死亡事故をきっかけに多くの人々が「中国的な倫理観が崩壊している」と危機感を抱き、市民の責任や道義心をめぐって全国的な論争が巻き起こった。高は引き続き、困っている人々を助けるために慈善事業とインフラを築く取り組みを進めるつもりだが、こうした取り組みを大きく前進させるのは、眠りから覚めた市民たちの力だろうと見ている。

　「中国人は人間社会の将来について語り合っています。わたしたちは、ハチや蟻のように決められたとおりに行動するだけなのでしょうか。それとも、みんなが自由になり、その自由を使って何か新しいことをしようと思うような社会が到来するのでしょうか。答えはこれから見つけます