スマートフォンやパソコンのオンラインゲームにのめり込み、日常生活が困難になった人をどう救うか。相談窓口を充実させ、治療や支援につなげる体制作りが急務である。

　コロナ禍による休校や外出自粛の影響で、ゲームをする時間が増えた人は多いのではないか。ストレス解消にはなるだろうが、はまり過ぎに注意が必要だ。

　世界保健機関（ＷＨＯ）は、アルコールやギャンブルへの依存症と同様に、ゲーム依存を疾病と位置づけている。時間や頻度を制御できず、ゲーム中心の日々が続いて生活に重大な支障をきたすことが症状として挙げられている。

　患者には未成年が多く、体力・視力の低下や不登校、成績不振を招くことも強く懸念される。厚生労働省研究班の２０１７年度の調査では、ゲームやネットに依存しているとみられる中高生は推計９３万人に上るという。

　ＷＨＯが疾患と認定してから日が浅いこともあり、予防や治療を進める体制の本格的な整備はこれからの課題だ。

　消費生活センターの相談窓口には、ギャンブル依存症の問い合わせに対するマニュアルはあるが、ゲーム依存への対応は遅れていた。新たにマニュアルを作成し、相談体制を強化するという。

　相談を寄せた人に専門の医療機関や支援団体を確実に紹介する仕組みを作ってもらいたい。

　問題は、ゲーム依存症に対応できる病院や医療従事者の数が圧倒的に不足していることだ。

　国内で専門的に対応できる医療機関は１００に満たない。国立病院機構久里浜医療センターでは、１か月分の受診予約が３０分から１時間で埋まるという。遠隔地からの通院が患者や家族の負担となっている例も見受けられる。

　厚労省は効果的な治療を実施できるよう、ガイドラインの作成に取り組んでいる。早期に策定し、現場研修を通じて専門医を増やしてもらいたい。地域で中核となる医療機関の整備も重要だ。

　予防のための教育にも力を入れなければならない。

　親が子供に初めてスマホを与える時が肝心だ。ゲームの持つ危険な面をしっかり伝え、生活や態度に変化の兆候がないか、常に目配りする必要がある。

　子供は、自分が置かれた立場を理解できず、親の注意に反発することも多いだろう。専門家や学校が連携し、親へのケアを充実させたい。ゲーム事業者も、依存を防止する対策を徹底すべきだ。