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　１１年３月の東日本大震災の直前のデータを解析したところ、半年前となる１０年９月に、１－２センチの変動が通常のところ、福島県二本松地区で５・３センチを記録するなど全国的に異常な数値が確認された。さらに大地震の２カ月前に東北地方から関東地方にかけて、異常変動が４回起こった。

　この動きに類似しているのが、昨年半ば以降の南海地震の被害想定地域のデータだ。

　「昨年６月末から７月はじめに九州、四国、紀伊半島で異常変動があった。そして９月１－７日に、日本全国が異常な変動を起こした。その後しばらく変動がなく、１０月前半に再び九州、四国、紀伊半島で異常変動があった。これらの場所は南海トラフ、特に九州、四国沖を震源とする南海地震の被害想定地域と符号する」

一連の動きのなかでとくに注目すべきは、昨年９月１－７日の全国的な異常変動だ。約１２７０点の観測点のうち９１０点で４センチ以上の変動が確認された。とりわけ高知県の変動は著しく、土佐清水地区で６・７センチ、物部地区で６・５センチなどと一斉に高い数値を記録した。

　これは東日本大震災の半年前に起きた全国的な異常変動よりも大きな規模で、「（昨年９月の半年後となる）春ごろまでに大地震が発生する可能性があり、注意が必要」（同）というわけだ。

　村井氏は「東日本大震災の２日前には三陸沖を震源とする震度５弱の地震があった。今後、日向灘周辺で震度４、５が起きたら、引き金となって南海地震を引き起こす可能性がある」と警告する

地殻変動を解析することで、１３年４月の淡路島地震などを“的中”させてきたという村井氏。だが、地震学者からは「地表の変動と、地震が発生する地下数キロの岩盤の動きとは関係ない」などと懐疑的な意見もある。

　「科学的な観測だけでなく、地殻の変動と地震の相関関係を読み解く工学的アプローチで、地震予測はできる。何万人もの被害を出す可能性があるデータを、自分だけのものにはできない」と訴える村井氏。

　迫り来る次の巨大地震に備えるため、この警告を無視することはできない。

　■南海トラフ巨大地震　東海沖から九州沖の太平洋海底に延びる溝状の地形（トラフ）を震源として起きる巨大地震。政府は１７０７年に起きた宝永地震のマグニチュード（Ｍ）８・６を最大と想定していたが、東日本大震災を教訓にＭ９級の発生を想定。最悪の場合、巨大津波などで３２万３０００人が死亡、２２０兆円の経済被害が出ると推計した。南海トラフは連動する可能性が高く、１８５４年の安政の南海地震では、前後して東海地震が起きた。