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プロ野球は2月1日に12球団が一斉にキャンプイン。昨季11年ぶりのBクラスに沈んだ巨人は、高橋由伸監督(42)が3年契約最終年の正念場を迎え、4年ぶりのセ・リーグ覇権奪回を目指す。宮崎キャンプ60年目を迎えた今春は、その草創期から58年間続けてきたキャンプイン前日の恒例行事、1月31日の宮崎神宮への必勝祈願を取りやめるという大異変が発生。これも伝統球団が停滞を脱し、新しく生まれ変わるための改革の一環ということなのか。(笹森倫)
「こちらに何か、落ち度があったとは思わないんですが…。正直、よく分からないとしか言いようがありません」
そう声を沈ませるのは宮崎神宮の関係者だ。昨年末に巨人側から、今春は「選手の意向で参拝に行かない」との連絡があり、年明けに出向いた球団幹部から改めて説明を受けたという。
新選手会長に就任した菅野智之投手(28)がナインの意向を代表して球団側に伝え、チーム全体での見送りに至ったとみられるが、球団側は「球団スケジュールの都合」とのみ説明した。
高橋監督も就任以来、昨年まで2年連続で1月31日に1軍首脳陣と同便で東京から宮崎入り。その足で宮崎神宮に向かい、先乗りで合同自主トレを行ってきた1軍帯同の選手たちと合流してから、全員がスーツ姿で必勝祈願の玉串を奉納してきた。だが今年はキャンプインを前に、チーム一同がスーツを着て気持ちを引き締めるような機会はない。
宮崎神宮によれば、の参拝となった年もあったが、球団としての見送りは今回が初めて。神社側
巨人との関係は宮崎キャンプが始まった翌年の1960年から。必勝祈願だけでなく、節分にナインが境内で豆まきをしたこともあったという。
監督ら一部のみ
のショックは大きく、来年以降についても「一度途切れたら、もうないんじゃないでしょうか」とすっかり悲観的だ。
異変は他にもある。高橋監督は球団行事やメディカルチェックのため、例年より一足早く1月28日に宮崎入り。指揮官以外の1軍首脳陣は従来通り同31日のチーム便で入るが、空港到着後にはこちらも恒例だった、宮崎市長ら地元有志による歓迎セレモニーを今年は行わないことになった。
一方で、キャンプ初日の練習前の恒例、チーム宿舎からほど近い青島神社への参拝は例年通りに行う予定だ。宿舎から宮崎神宮までは車で約30分かかるのに対し、青島神社は目と鼻の先という事情もある。
ただ、青島神社は縁結びの御利益で知られ、前出の宮崎神宮関係者は「勝負事といいますか、大業を成すのであればウチだと思うのですが…」とも。
日本神話のふるさと、宮崎の県庁所在地の中心部にある宮崎神宮の祭神は初代の神武天皇だ。後に境内となった地から東征し、橿原(奈良県中部)に都を定めて即位したとされる。
大業を成し遂げた由緒正しい神様は地元民の尊崇を受け、年明けには毎年30万人近い初詣客を集める。ちなみにキャンプ期間中の国民の祝日、2月11日の建国記念の日は日本書紀が伝える神武天皇の即位日に基づき制定されている。
近年の巨人はチーム強化のため、最新鋭のレーダー機器による選手の動作解析など科学的なアプローチに総力を挙げる。一方で勝負事の世界だけに、球界には験担ぎの風習も根強く残っている。シーズンに入って巨人が苦戦するようなら、“非科学的”な憶測を呼ぶのは想像に難くない。
宮崎の球春の風物詩が失われ、市民から「いよいよ宮崎キャンプをやめて、春は沖縄(現在2次キャンプ地の那覇)に一本化するんじゃないか」と不安の声も上がる。
長年の付き合いがあるキャンプ地に波紋を呼び、球団の伝統を途絶えさせることの重みは覚悟の上での改革断行。それも宮崎で充実した時間を過ごし、今秋キャンプで戻ってきた際にV報告を届けるための決断だと信じたい。球団も選手たちも今春の宮崎では、大いに期するものを持ってキャンプに臨むはずだ。
サッカーの日本代表DF長友佑都(ながとも・ゆうと)(31)がイタリア1部リーグ(セリエA)のインテル・ミラノからトルコ1部のガラタサライに移籍することが1月31日、両クラブから発表された。今年6月末までの期限付き。長友はツイッターに「2011年1月31日にインテルからオファーがあり、電撃移籍したのを思い出す。感謝の想いで胸がいっぱいです」と記した。
10年夏にJ1のFC東京からチェゼーナ(イタリア)に移籍した長友は、11年から強豪インテル・ミラノでプレーしたが近年は出番が減少。今夏のワールドカップ(W杯)ロシア大会に向け出場機会を求めた。
イスタンブールを本拠とするガラタサライは00年に欧州リーグの前身の欧州連盟(UEFA)カップを制した強豪。06~07年に元日本代表MF稲本潤一(いなもと・じゅんいち)(札幌)が在籍した。(共同)
米大リーグ、ヤンキースの田中将大投手が1日、メジャー5年目に備えて渡米する前に羽田空港で「ここ数年の中でも強敵がいるが、狙っていきたい」と話し、昨季14勝のセベリーノら同僚との争いを制しての4年連続開幕投手に改めて意欲を見せた。
出発セレモニーでは大勢の乗客から声援を受けた。エンゼルスに加入した大谷翔平には「日本と文化が違う。それが当たり前という気持ちがあればいい。彼は持ち合わせていると思うので、彼ならできる」とエール。対戦が楽しみかと問われると「それはある。4月にカードがあるので、自分がその場にいないと意味がない」と答えた。
田中は14日(現地時間)にフロリダ州タンパでキャンプインする
北朝鮮が1月29日夜、同国の観光名所である金剛(クムガン)山で2月4日に予定していた南北合同文化行事を取りやめると、一方的に通知してきた。日本には合意を守らない韓国政府が、北朝鮮に「合意事項は必ず履行しなければならない」(統一相)と述べたのは、最大級のお笑いだ。
しかし、お笑いとは離れて、北朝鮮が行事中止の理由に「韓国メディアの北朝鮮誹謗(ひぼう)報道」を挙げていることには注目しなくてはならない。
素直に読めば、これは北朝鮮から「早く保守系マスコミをたたけ」という文在寅(ムン・ジェイン)政権に対する命令だ。「北朝鮮様のお心」を忖度(そんたく)することにたけている文グループは当然、そう理解しているだろう。
南北対話に基づく合意を振り返れば、「電撃合意」「一方的破棄通告」の連続であり、これから平昌(ピョンチャン)冬季五輪の本番に向けて、いや五輪が始まってからも、北朝鮮による揺さぶりは続くだろう。4日の合同文化行事を取りやめるというのに、8日に同じ金剛山で予定されている前夜祭には何も触れていないのも不思議だ。
北朝鮮にすれば「次の揺さぶり材料」なのだろう。そして、いざとなれば「五輪参加取りやめ」というカードがある。「嫌なら、北の言うことに従え」ということだ。
では、文政権は保守系マスコミをたたくのだろうか。北朝鮮に言われるまでもなく、保守系マスコミたたき、とりわけ“朝鮮日報つぶし”は文与党の年来の願望だ。
しかし、若年層を中心に、平昌五輪が「平壌(ピョンヤン)五輪」の様相を濃くしていることへの反発が急速に高まっている。文大統領の支持率も1月第4週には初めて6割を下回った(リアルメーター調査で59・8%、R&S調査で56・7%)。それまでの8割に届きそうな支持率が「異様」だったとも言えるが、絶対的支持率をバックに強引な政策を進めてきた文政権にとっては手痛い落ち込みだ。
保守系紙の大枠を脱して“準与党紙”になっていた中央日報が26日、世論動向に関連して「大統領の支持率50%台は、反対陣営が『自分たちも勝負できる』と判断する変曲点」という専門家の話を紹介したのも興味深い。8対2、あるいは7対3では勝負にならないと諦めていた保守陣営が「6対4なら戦えるぞ」と奮起するという意味だ。
そうした状況下では、文政権も直ちに保守系メディアのたたきには出にくそうに思える。だが、彼らは逆に、「いま、たたかなければ、ますますたたけなくなる」と判断するかもしれない。
李明博(イ・ミョンバク)元大統領の召喚取り調べは、五輪閉幕後に延期されたが、これまた在野保守勢力と従北政権との対決の場になる。
北朝鮮に揺さぶられつつ、平昌五輪の日程を何とか乗り切ったとしても、「平穏な韓国」の予想はいっこうに見えてこないのだ。
■室谷克実(むろたに・かつみ) 1949年、東京都生まれ
安倍晋三首相は来月、平昌(ピョンチャン)冬季五輪開会式に出席するために訪韓する。「従北・反日」の文在寅(ムン・ジェイン)大統領と会談し、慰安婦問題をめぐる「日韓合意の厳守」を確認するとともに、北朝鮮の軍事的脅威に対する「日米韓の連携強化」を強く申し入れる。韓国と北朝鮮の選手が共同入場行進で掲げる「統一旗」に、島根県・竹島(韓国名・独島)が描かれていないなど、やや現実的な対応もみられるが、懸念されるのが韓国の警備態勢だ。米国要人への襲撃事件も発生しており、最高度のテロ警戒が求められそうだ。
「韓国警察庁 平昌冬季五輪の治安対策を点検」
聯合ニュース(日本語版)は5日、このような記事を配信した。開会式が開かれる2月9日は、李哲聖(イ・チョルソン)警察庁長官が現場で総指揮を執り、選手村とすべての競技場に十分な警備人員を配置し、24時間体制で警備に当たるという。
大会期間中は、警察特攻隊員を配置するほか、新型装甲車、ドローン抑止装置、サーモグラフィーなどの対テロ装備を配備。外郭地域の検問所39カ所にバリケードを設置し、テロ防止に注力するという。
世界各国のアスリートやVIPが集まる「平和の祭典」だけに当然の対応だが、韓国では過去に、驚くような警備態勢の緩みが露呈している。
2015年3月、ソウル市中心部で、マーク・リッパート駐韓米大使(当時)が、左派系政治団体代表の男に果物ナイフで襲撃された。リッパート氏は右頬からあごにかけて長さ10センチ超、深さ約3センチの傷を負い、約80針を縫う大けがを負っている。
襲撃現場となった世宗(セジョン)文化会館は、韓国大統領府(青瓦台)や外務省、在韓米国大使館の近くで、厳重警備が敷かれていた。
昨年11月、ドナルド・トランプ米大統領が訪韓した際は、約220の左派系団体が「反米・反トランプ」の集会を計画し、米国大使館周辺で一部が強行された。鉄壁の警備が行われていたはずだが、晩餐(ばんさん)会を終えてホテルに戻るトランプ氏が乗った大統領専用車がデモ隊に道を塞がれ、反対車線を逆走する事態が発生した。
韓国では、長年突出した「反日教育」が行われてを切り落とすなど、常軌を逸した行動をとっている。
要人警護を行うSPを20年以上務めた元警視庁警備部の金井祐一氏は「韓国の警備態勢は考えられない。日本では要人の移動ルートは極秘だが、トランプ氏のケースでは情報が漏れていた可能性がある。日本では重要施設周辺でのデモや集会は認めない。韓国のように路上で行うなど、あり得ない。安倍首相の安全を確保するには、日本から同行するSPの人数を多くするしかない」と話す。
安倍いる。日韓間で問題が起きると、市民団体などが日の丸を燃やし、日本の首相に似せた人形の首首相の訪韓判断を受けて、「安倍首相の平昌五輪出席を歓迎する」(毎日経済新聞、25日)、「韓日関係への追い風を期待する」(ソウル新聞、25日)という報道もあるが、中には「韓日関係が今以上に悪化するのか、または関係改善の糸口となるのか」(朝鮮日報、24日)と懸念する声もある。
従北」の文政権を支持する左派系団体は、「日米韓の離間」を狙っているフシがある。そして、韓国は、日本の初代内閣総理大臣、伊藤博文を暗殺したテロリスト、安重根(アン・ジュングン)を「英雄視」している国家である。
『韓国リスク』(産経新聞出版)を最近上梓した、ジャーナリストの室谷克実氏は「トランプ氏の乗った専用車がデモ隊に取り囲まれたニュースには驚いた。韓国にとって『最高の国賓』といえるのに、明らかに手薄といえる警備態勢であり、常識では考えられない。むしろ、(警備する側が)『恐ろしい目に遭わせてやろう』と思っていたのではないか。安倍首相の同行SPを増やしただけで、対応できるような国とは思えない。そもそも、行くべきではない」と話している。