尖閣危機元自衛隊幹部が描く悪夢のシミュレーション（その2）

■■ある日、尖閣に中国の旗が立てられる

山口　頭の体操ではあるが、ここで尖閣をめぐる事態のシミュレーションを試みてみたい。

香田　北京にとっての最悪のシナリオは、大規模軍事進攻であろう。中国人民解放軍が正面から尖閣に武力攻撃をすれば、これは日本の今の憲法解釈でも防衛出動が出る。何らかの軍事的なアクションが起こされれば、米国の日本防衛義務が定められた安保条約五条によって、米軍もやってくる。これは最も北京が避けたいシナリオである。

山口　昨秋、中国の民間漁船一〇〇〇隻が尖閣諸島海域に到着する──と中国で報じられたことを覚えているだろうか。結果的にそうしたことは起こらなかったが、日本の実効支配を崩すために中国政府の漁業監視船の護衛下で、日本領海内に入るのではないか──といった懸念が広がった。このシナリオはどうみたか。

香田　跳ね上がりの民間漁船がどれだけ押しかけようが、不法侵入した段階で海保と警察が逮捕することになる。それこそ尖閣は日本の法律が執行できることを世界に知らしめることができるので日本にとって好都合だ。一方、中国は世界の笑い物になりメンツを失うはめに陥る危険が高い。極めてリスクが高いのだ。

山口　中国にとって上策ではない。

香田　そう思う。中国がとる作戦は今述べた両極端の作戦の真ん中になる公算が高い。
　もし私が中国人民解放軍の指揮官だったら、まず特殊部隊を訓練するだろう。ＧＰＳを使いながらパラシュートで狙い定めた地点にピンポイントで降りられるように特訓する。そして、真っ暗闇の中で尖閣に降り立ち、中国国旗を立てさせる。
　海上保安庁の船には基本的には対空能力がない。だから、うまく風を使って数十キロも飛ぶようなパラシュートで二〇人くらいの特殊部隊が尖閣をめがけて降りようと試みれば、半数は失敗しても、半数は尖閣に降り立つことができるだろう。この作戦は成功率が高い。
　朝になると尖閣に中国国旗が立っていることが分かる。「一体、誰がやったのだ」ということになるのだが、相手が誰であるのか特定できないので、自衛隊は容易には動けない。偵察機を飛ばしたところで実態を把握するのは至難の業である。無人島なので誰か民間人に確認してもらうこともできない。
　中国軍によるものだ、ということが判明し、正面切った軍事作戦であるとされた場合は、治安出動で陸上自衛隊の偵察小隊が現場に行くこともできるが、相手が海の物とも山の物とも分からない場合は、何もできないのだ。
　また、相手が本当に中国軍の特殊部隊だった場合、覚悟を決めれば偵察に来た自衛隊を全滅させることもできる。自衛隊側は武器の使用に制限があり、どうすることもできない。さて、そこまでのリスクがありながら、日本政府は治安出動なり、海警行動などが出せるのか。官邸は悩むことになるだろう。

■■米国も手が出せない

山口　などと躊躇している間に、中国は全世界に向けて発信を始めるかもしれない。

香田　簡易型の衛星通信で「わが人民解放軍の英雄は、××年○月Ｘ日、勇敢な特殊作戦を決行。釣魚島を北京の実効支配とし、領有権を我が中国に取り返した」などと、中国国旗が立っている映像とともに大々的に発信することもできる。あくまでも机上の話だが、こうなると、理論上、米国は安保条約五条の義務がなくなってしまう。

山口　安保条約五条とは、「日本国の施政の下にある領域」における「武力攻撃」に、「共通の危険に対処するように行動すること」を明示したものである。だから、理屈でいえば、日本ですら日の丸を掲げたこともない島に中国の五星紅旗が揚がるのであれば、理論上、日本は瞬間的であっても施政権を失っているように見える。そのうえ、「武力攻撃」もないのだ。要するに、安保条約の適用外になる。

香田　では、中国の特殊部隊を兵糧攻めにできるか。これも難しいだろう。というのも、中国の高速船が水と食料を運んできたときに本格的に止める手段がないのだ。現行法でいけば海保は「あなたは日本の領海を侵犯している。領海外に離脱せよ」と警告するのみである。自衛隊が出動しても防衛出動は出ないから、実際には止めようがない。結果、目の前で中国船籍の船が尖閣に攻め入った特殊部隊に堂々と補給する様子を見守ることになりかねない。
　ただ実際に事態がここまで深刻化すれば日米両政府も何らかの措置を講じるとは思う。しかし、北京がその気になれば、尖閣が無人であることを利用して、弾の一発も打たずに、血の一滴も流さずにこうしたことができるということは認識しておかねばならない。

山口　まとめると、防衛出動を出したうえで、明確な攻撃があるというところまできて、初めて自衛権の発動ができる。そこに至るまでが大変であり、かつ、穴が多いということである。

香田　先ほどのシミュレーションに話を戻せば、世界的な基準からいえば、誰もいない場所で、侵入者が誰だか分からない──という事態は相当に危険であるとみなすのが普通だ。多くの国では自国防衛のために軍事行動に出る局面とされているが、日本は逆だ。この侵入事案は「急迫不正で組織的な進攻である」と見定めるまでに、数日の議論を費やすことになりかねない。
　こうしたシミュレーションを試みることで浮かび上がる日本の制度上の重大な欠陥について理解してほしい。

■■尖閣上空で中国空軍のエアショーが始まったら……

山口　そのほかに危険なシミュレーションはあるか。

香田　もしわたしが中国人民解放軍の指揮官なら、尖閣の真上でエアショーを行うと思う。国産新鋭戦闘機で尖閣までは低空飛行で近づき、突然、尖閣上空でアクロバット飛行を始める。ダイヤモンドなどを描いて美しく飛んでみせる。この様子を衛星通信を使って実況中継する。「我が中国の同胞、勇敢なる空軍パイロットが尖閣上空でアクロバット飛行を行っている」などといった具合か……。
　このとき、日本は何ができるのか。こうした場合、航空自衛隊が出動し「対領空侵犯措置」がとれることになってはいる。とはいえ、防衛出動が出るはずもないので撃墜などの武力行使は不可能だ。
　実際にできることといえば「我が領空での飛行を中止せよ」という無線警告と信号射撃がせいぜいだ。
　中国側は百も承知で日本の警告を無視し、予定していたアクロバット飛行を続けるだろう。そして北京は全世界に向けて「中国軍が尖閣上空でアクロバット飛行をした際、日本の自衛隊は何もしなかった。尖閣は中国の領土だ」と主張することも可能だ。

山口　これが既成事実となる危険性もある。

香田　国際社会はどう見るだろうか。ＡＳＥＡＮ諸国は、中国の横暴を嘆き日本に同情する一方で、「こんなことをされて手も足も出せないのか。日本は領土・領海・領空についてどう考えているのか」と問いただすかもしれない。日本は「日本国憲法は平和を追求しているから何もできないのだ」などと返答するのだろうか。

山口　ただ、こうした悪夢のシミュレーションが現実のものにならないであろうという安心材料がいくつかある。まず、冒頭述べたように、中国は南シナ海をはじめ、多くの懸案事項を抱え、尖閣で火を噴いている暇がない。次に尖閣周辺で中国の活動が活発化して以来、日中両国は、尖閣周辺に警備力を結集して蟻の子一匹も入れないほどに守りを固めており、何人といえども力で現状を変えるような行動をとることが容易でない状況になっている。理論上可能なことでも、現状では一種の手詰まり状態にあるといってよい。
　もう一つは米国だ。今年一月、当時のクリントン国務長官が「（米国は）日本の施政を害しようとするいかなる一方的行為についても反対する」と踏み込んだ表現で米政府の立場を表明した。四月にはヘーゲル国防長官が尖閣は日米安保条約の適用対象であると明言し、強い表現で中国の挑発行為を牽制している。昨今、米国はかなり旗幟鮮明にしている。これは日本にとって大きな安心材料になるだろう。

香田　確かに米国が旗幟鮮明にしたことで、北京は抑止されている。とはいえ、日本が防衛出動をしない段階で米国が助けに来てくれるかといえばそれは難しい。尖閣で日本は戦後初めて独立国としての主権とは何かと問われているにもかかわらず、制度的には一ミリも前進せず、防衛の欠陥は何一つ解決されていないことを繰り返し強調しておきたい。
　実は、防衛出動に至らない前段階において、日本の制度にこれほどの欠陥があることについては米国も把握していない。これほどまでに欠陥だらけだと知ったらどれほど驚くか。私が防衛省統合幕僚会議事務局長であった時分にも、在日米軍司令部とこうした話をしたことはない。本格的な戦争が起きた場合ばかり想定して議論しているのだ。

山口　米国の表明は大変に喜ばしいことなのだが、その一方で、防衛出動もできないグレーゾーンの段階においては五条が適用できないことが改めて浮き彫りになった。

香田　防衛出動を出すための要件の緩和も考えるべきなのだ。
　最後に同じ「海の仲間」として、日々の海保の努力に心から敬意を払う。彼らの頑張りがあるからこそ、中国の冒険主義を封じ込めているのだ。尖閣の主権をめぐり、体を張っている海保に感謝して、この対談を締めくくりたい。

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