SF映画の金字塔「スター・ウォーズ」シリーズでダース・ベイダー役を演じた英俳優デヴィッド・プラウズが11月28日に死去。エージェントがTwitterを通じて発表しました。85歳でした。

デヴィッド・プラウズ（画像はスター・ウォーズ公式Instagramから）

　プラウズはウェイトリフティング選手として全英大会を制するなどの功績を残したあと、俳優へ転向し、「時計じかけのオレンジ」に出演。同作でジョージ・ルーカス監督に見いだされ、オーディションを通じてダース・ベイダー役を獲得すると、エピソード4からの3部作で映画史に名を遺す名悪役を演じました。

　しかし「訛りが強すぎる」との理由で、ベイダーの声は別の俳優ジェームズ・アール・ジョーンズが担当。この一件やリーク疑惑から確執があったとされるルーカス監督ですが「スター・ウォーズ」公式サイトへ追悼文を寄稿し「デヴィッドはダース・ベイダーに身体的な命を吹き込み、それはダース・ベイダーというキャラクターに欠かせないものだった」とプラウズのシリーズ貢献へ感謝しています。ベイダーを台本に載っているだけの存在から多くの人々の記憶に残る存在にまで飛躍させたのは、プラウズの2メートル近い長身や鍛え上げた肉体による類いまれな存在感と、迫力たっぷりの振る舞いあってこそだと述べ、シリーズが現在まで続く人気を得た功績を認めるとともに冥福を祈りました。

　初期3部作で主人公ルーク・スカイウォーカー役を演じたマーク・ハミルは、プラウズの訃報を受けて「とても悲しい」とSNSを更新。劇中では実の親子でありながら宿敵という複雑な関係を演じたプラウズの人柄を「心優しい人で、ダース・ベイダーよりずっとすばらしい人だった」と振り返り、名悪役を演じた俳優として知られながら生前には歩行者の安全保護活動を積極的に行っていたチャリティー精神を紹介しました。

　「スター・ウォーズ」公式サイトは訃報を伝えるとともに、生前に彼がインタビューで残した「これまでに見たどんな映画を振り返ったって、思い出すのは決まって悪役ってものだろう」という言葉が掲載されています。彼の言葉の通りSNSへは、ベイダーに魅せられたファンが多くのメッセージを投稿。「私の幼少期を夢とフォースで満たしてくれたのはあなたでした」「一番好きな悪役で、一番好きな映画の登場人物だった」とそれぞれのベイダーとの思い出がツイートされ「暗黒の戦士へ安らかな眠りを」「フォースと共にあらんことを」と追悼しています。

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「スター・ウォーズ」シリーズでヒロインのレイア姫を演じたキャリー・フィッシャーが12月27日（現地時間）に亡くなったことを受け（関連記事）、共演者らがその死を惜しむ追悼コメントをネット上で投稿しています。

長いコメントを出したスター・ウォーズ公式サイト（画像はスター・ウォーズの公式サイトから）

 

　スター・ウォーズの公式サイトは女優としてだけではなくスクリプト・ドクター、脚本家としても才能を発揮したフィッシャーの活躍や、共演者らの追悼コメントなども含めた長い声明を出し「新しいスター・ウォーズシリーズを撮ると告げたとき、キャリーはレイア姫を再び演じることを熱望していました。ファンもまた、彼女が戻ってくる可能性を喜びました。それはただレイア姫に戻ってきてほしかったからだけでなく、みんなキャリーに戻ってきてほしかったのです。彼女なしにレイア姫はありえないし、そしてスター・ウォーズもまた彼女なしにはあり得ないのです」としています。

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北朝鮮の金正恩党委員長は9月5日、「首都の優れた中核党員1万2000人で咸鏡南・北道にそれぞれ急派する最精鋭首都党員師団を組織する」と、平壌市の党員に向けた公開書簡で表明した。北朝鮮は今年、立て続けに3つの台風に襲われ、各地で深刻な被害が発生しており、その復旧に当たらせるためだ。

　そんな彼らが、20日に平壌に帰還したと、国営の朝鮮中央通信は伝えている。忠誠の報告で、朝鮮労働党中央委員会副委員長で第１首都党員師団の崔輝（チェ・フィ）師団長や、朝鮮労働党中央委員会の朴奉珠（パク・ポンジュ）副委員長は、党員の働きを高く評価した。

　ところが、それからしばらくして80人の党員が平壌から姿を消した。

　（参考記事

：被災地支援の首都党員師団が平壌に帰還）

　平壌のデイリーNK内部情報筋によると、党員師団が帰還した翌日の21日、一部の師団メンバーが所属する機関で集会が開かれた。その場では、被災地での仕事ぶりに問題があった人やミスをした人－－「政策貫徹落伍者」を壇上に上げて集中的に批判し、「思想闘争」つまりは吊るし上げが行われた。

　それだけで済むかと思いきや、批判の対象となった党員に対しては「配置状」（辞令）が手渡された。その行き先は黄海道（ファンヘド）や咸鏡道（ハムギョンド）の農村。平壌からの追放令だ。

被災地に派遣された党員だが、仕事はできずサボってばかりで、かなり評判が悪い。中には酒盛りを開いて、被災者の反感を買った者すらいた。

　（参考記事：金正恩が派遣した精鋭部隊、現場で「使いものにならない」と悪評）

　追放令の理由の一つにも、「夜間警備中に持ち場を無断で離れ、その間に資材を盗まれた」というのがあった。

　だが、追放対象者には、持病のある者、年配の者も含まれていた。そうなると、当局が別の意図を持っていることを疑わざるを得ない。食糧事情だ。

　他の地方ではとっくの昔に止まってしまった食糧配給だが、首都・平壌の市民に対しては続けられていた。ところが、国際社会の制裁、度重なる自然災害、コロナ禍という三重苦でついに配給が滞りがちになった。

　当局は、平壌市民証を持たずに居住している人など、重箱の隅をつついて欠格理由を探し出し、平壌市から追放する「口減らし」を始めたのだが、今回は「被災地での働きに問題があった」という理由で、平壌から追放しようというのでははないかということだ。

　（参考記事：「金正恩の首都」が飢え始めた…軍の備蓄放出でも足りない食糧）

米国で年末商戦入りを告げる「ブラックフライデー」の２７日、小売店がセールを実施した。新型コロナウイルス対策として、店への入場客数の制限や、セールを実店舗からネット通販に移行する動きが進み、目玉のセール品を目当てにした客で大混雑する例年の光景はみられなかった。

　米国では感謝祭（今年は２６日）翌日のセールからクリスマス前後が最大の商戦期となる。今年は米疾病対策センター（ＣＤＣ）が混雑した店での買い物を「感染リスクが高い」と認定。小売店では、店舗内が混雑しすぎないように入場を規制する担当者を置いたり、ネット経由の注文品を駐車場で受け渡ししたりする仕組みが広がった。

　一方、外出機会が減った消費者がネット通販で買い物をする「巣ごもり需要」は前年を上回る見通しだ。ネット通販大手のアマゾン・コムは５億ドル（約５２０億円）を投じて、繁忙期に対応する従業員に３００ドル（約３万１０００円）のボーナスを特別支給するという。

中国の王毅国務委員兼外相による、沖縄県・尖閣諸島に関する大暴言に、日本はやっと反撃を開始した。相手を出し抜く共産主義国家の狡猾な外交感覚に加え、外交力の背景となる経済力や軍事力でも日本は隣国の後塵（こうじん）を拝している。菅義偉政権は現在、新型コロナウイルス対策や規制改革に邁進（まいしん）しているが、並行して経済力や防衛力の整備、日米同盟の強化に乗り出さなければ、南シナ海の国々のように領土・領海を強奪されかねない。

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　「（尖閣諸島は）歴史的にも国際法上も疑いのない、わが国の固有の領土で、有効に支配している。尖閣諸島をめぐり解決すべき領有権の問題は、そもそも存在しない」

　茂木敏充外相は２７日の参院本会議で、王氏との日中外相会談（２４日）で、こう伝えたことを明らかにした。中国海警局の武装公船による領海侵入や接続水域での航行、日本漁船への接近事案なども取り上げ、王氏にこうした行動をやめるよう申し入れたことも披露した。

　そのうえで、王氏が会談後の共同記者発表で、尖閣諸島の領有権を一方的に主張したことについて、「中国独自の立場に基づくもので、まったく受け入れられない」と批判した。

　王氏の大暴言をめぐっては、覇権主義的で傲慢不遜な言動への怒りだけでなく、識者やＳＮＳ上で、「茂木氏がすぐに反論すべきだった」「日本外交がナメられた」「衆参予算委員会の集中審議（２５日）で、与野党議員が１人も取り上げないのは平和ボケだ」という批判が噴出している。

評論家で軍事ジャーナリストの潮匡人氏は「情けない話だが、『その場で中国側の発言を否定していない』という客観的事実が世界に発信された。中国がこうした態度を取ることの背景には、経済的・軍事的に大きく成長したという部分がある」と分析した。

　ＩＭＦ（国際通貨基金）によると、中国の名目ＧＤＰ（国内総生産）は２０１９年時点で約１４兆１４００億ドル（約１４７１兆７０５３億円）と、米国に次いで世界第２位だ。日本は世界第３位だが、５５２・５兆円と半分にも満たない。

　軍事・防衛費に目を向ければ、防衛省が９月末、過去最大となる総額５兆４８９８億円の２１年度予算の概算要求を決定した。前年度当初予算比では３・３％増で、新領域「宇宙・サイバー・電磁波」に重点を置いたが、中国の軍事費は約１兆２６８０億元（約２０兆５８５億円）と遠く及ばない。予算だけでなく、マンパワーや海上、航空戦力でも明らかに劣る＝別表参照。

　■バイデン氏、対中軟化の危険性

　尖閣諸島周辺では、中国海警局の公船の大型化が進んでおり、軍艦並みの機関砲を搭載した１万２０００トン級の巡視船も確認されている。以前は天候が荒れれば、一時的に姿を消していた中国公船だが、大型化が進むことで退去しなくなり、結果として年間での接続水域への侵入は過去最多を更新している。

米大統領選で、民主党のジョー・バイデン前副大統領の当選確実が報じられたことが、日中関係を含めた世界の均衡に影響する懸念もある。

　ニューヨーク・ポストは１０月中旬、バイデン氏の次男が中国などの外国企業から多額の報酬を得ていた疑惑を報じた。バイデン氏はオバマ前政権の副大統領時代、オバマ大統領とともに、中国を巨大市場とみて甘やかしてきた。これまでドナルド・トランプ大統領が取り組んできた「対中強硬姿勢」が軟化する危険性がある。

　第２のチベットやウイグル、香港のようにならないため、日本は経済力・防衛力を整備強化すべきだが、さらにどうすべきか。

　前出の潮氏は「世界最大の軍事力を持ち、（自由・民主主義といった共通する価値観を持つ）米国との同盟関係を強化しなければならない。菅首相とバイデン氏の電話会談が行われ、『尖閣諸島への日米安保条約第５条適用が確認された』というが、政権移行チームのホームページには、そうした言及はない。日米の考えにギャップがある可能性があり、認識の違いをなくす努力を続けなければならない。また、当然ではあるが、茂木氏が共同記者発表で、王氏の暴言を黙認したように報じられたことはあり得ない。二度とこのようなことがあってはならない」と語っている。

　韓国の政府内で露骨な権力闘争ともいえる事態が勃発した。韓国メディアは今、文在寅政権の秋美愛（チュ・ミエ）法相が、検察トップの尹錫悦（ユン・ソギョル）検事総長に対して行なった「懲戒請求」と「職務停止処分」で持ちきりである。尹検事総長といえば、2019年7月、文大統領により抜擢された人物。就任後は「検察改革」を旗印に掲げる文政権にも対決姿勢を取り続け、時の政権にも与しないその姿勢が、国民からも広い支持を集めてきた。その検事総長が職務停止処分を受けるとは、どういう事態なのか。

『韓国「反日フェイク」の病理学』（小学館新書）の著書がある韓国出身の作家・崔碩栄（チェ・ソギョン）氏は、尹検事総長という人物についてこう語る。

「2016年の朴槿恵大統領（当時）の弾劾で、崔順実（チェ・スンシル）氏の国政介入を捜査した特別検察官チームで捜査チーム長を務めたのが尹氏です。文大統領は彼を高く評価し、大抜擢して検事総長に任命した。ところが、尹氏は非常に職務に忠実な人で、右派も左派も関係なく、曹国（チョ・グク）前法相をめぐる疑惑捜査の陣頭指揮を執るなど、文政権にも厳しい姿勢を取った。期待していたのと正反対の行動を取る尹氏は、文政権にとって邪魔な存在になっていたのです」

　文大統領は、“検察改革”の名の下、検察の権限を縮小させる改革を進めてきた。その一つが「高位公職者犯罪捜査庁」の創設で、2019年12月30日に設置法案が国会で可決され、大統領や首相など政府高官や国会議員らに対する捜査は、検察ではなく大統領直属機関が行なうこととなった。日本で例えれば、東京地検や大阪地検の特捜部が廃止され、首相直属の機関が政治家の汚職を捜査する体制になったようなものだ。

　さらに、曹国氏の後任である秋法相は、2020年1月の検察人事で、曹氏一家の不正の捜査を指揮していた韓東勲（ハン・ドンフン）大検察庁反腐敗・強力犯罪部長を筆頭に、尹検事総長の腹心の幹部32人を一斉に地検や閑職に左遷した。後任には、文大統領の大学時代の後輩や盧武鉉政権時代の青瓦台スタッフらが就任している。

「ここまで追い詰めれば尹氏は辞任するだろうと思ったら、彼は辞めなかった。それでとうとう、尹氏側への監察を妨害したなど5つの不正を行なったとして、懲戒請求と職務停止という強硬手段に訴えたのです」（崔氏）

　秋法相は、早ければ12月第1週目に法務部の「検事懲戒委員会」を開くと見られている。7人の委員の過半数を法相が選べるので、ここで解任処分が決定する見込みだ。

この措置には尹検事総長も黙ってはいない。11月25日にはソウル行政裁に職務停止の執行停止を申し立て、法的に争う姿勢を見せており、また、韓国の検察関係者も一部反発の動きを見せている。朝鮮日報（11月26日付）によると、〈大検察庁の研究官らは25日、会議を開き、「秋美愛法務部長官の指示は違法で不当な措置だ」とする声明を出したのに続き、釜山地検東部支庁の検事らも全国の検察庁で初めて、末端検事による会議を開き、同様の立場を表明した〉という。

　検事らは「違法で不当な措置だ」と訴えているが、そもそも法相に検事総長を解任する権限はあるのか。元朝日新聞ソウル特派員でジャーナリストの前川惠司氏はこう答える。

「検事の懲戒制度はありますが、こういう形での運用は想定されていないはずで、職権乱用に当たるのではないかというのが争点になるでしょう。実際、秋法相の今回の措置は常軌を逸している。

　　なぜここまでやるのかというと、ある疑惑が持ち上がっているからと考えられます。秋法相の息子は、2017年の兵役中、病気休暇で家に帰ったあと部隊に戻らず、秋氏の補佐官らが軍に電話をして、休暇延長の扱いにさせたという疑惑が出ていて、今年9月にソウル東部地検は国防部を家宅捜索しています。本来なら脱走扱いで軍法会議にかけられるところを、圧力をかけて救ったという疑惑です。捜査から息子を守りたい母親の一念が、尹氏への恐怖と憎悪となって解任へと暴走しているのではないか」

　この件はすでに韓国で報道されているので、もし尹氏を解任すれば、秋法相も大きなイメージダウンを免れないが、それでも強行しようとする姿勢には執念を感じざるを得ない。

　現実に尹氏が検事総長を解任された場合、訴訟以外に巻き返す手段はあるのか。少々荒唐無稽かもしれないが、2022年の大統領選への出馬という方法がある。韓国の世論調査会社ハンギルリサーチが11月11日に発表した調査結果によると、尹氏本人は出馬を口にしていないにもかかわらず、次期大統領選挙への出馬が予想される人物中、尹氏の支持率が1位（24.7％）だったという。

「尹氏は朴槿恵弾劾に関わったので、与党の左派だけでなく、野党の保守派も皆が皆、支持しているわけではない。政界に支持基盤と人脈がないので、出馬はそんなに簡単ではありません。次期大統領選候補で支持率トップになったのは、他に有力候補がいないからで、反文在寅の票が集まっただけと考えられます」（崔氏）

　ただ、多くの韓国国民から人望の厚い尹氏が出馬すれば、左派からも右派からも票を集められるはずで、台風の目になることは間違いない。