とんかつ大ブレークである。評判の店では気の遠くなるような行列が当然の光景となり、ひとつの料理のジャンルとしても急激なレベルアップを見せている。

おばあちゃんの聖地”に出現した人気とんかつ店

　そしてついに「おばあちゃんの原宿」と言われた東京・巣鴨の地蔵通り商店街にも、先端を行くとんかつ店が現れた。「とんかつ　一頭揚げ　亀かわ」である。「一頭揚げ」と言っても豚一頭をまるごと揚げるのではない。豚のさまざまな部位を食べ比べることができるのだ。

　「一頭揚げ　亀かわ定食」ではロース、リブロース、トントロ、メンチカツに日替わりの厳選部位…という５種類のとんかつが一皿に盛られてドーンと登場する。日替わりは、ヒレのこともあればバラのミルフィーユだったりすることも。

　それぞれ肉質も違えば、サイズも異なる。当然、揚げ時間も変わるが、この店では仕上がりから逆算して、１０秒単位で投入時間をズラしながら、揚げ上がりをそろえるという離れ業をやってのける。

　実はこの店の料理長、名店として知られる洋食店「旬香亭」や系列の「フリット」で揚げの研鑽（けんさん）を積んだ剛の者。

　いや、技術だけではない。そもそも名洋食店の門を叩いた動機も「とんかつが揚げたくて」というから恐れ入る。

「とんかつマニア」を自称するほどのとんかつ好きで、プライベートでもヒマさえあれば名店を巡る。地方にいい店があると聞けば足を運び、過去数十年にわたる、とんかつ関連の記事を自ら切り抜いてスクラップブックにまとめてきた。

　こうした熱意に加えて、名洋食店仕込みの確かな技術がある。この店のとんかつを噛みしめると、まずジュワッと透明感あふれる脂があふれ、クイッと歯を押し返す心地のいい力強さが肉々しさを底上げし、その後から、豚肉の上品な野趣が追いかけてくる。

　店名の由来は同店で使われている豚肉の「南国スイート」を育てる養豚家の亀川孝志氏の名前から。パイン粕をふんだんに与え、通常の肥育よりも２カ月長く飼った豚は肉の味もしっかり乗っている。

　熱意、技術、素材。この三拍子がそろった店にハズレなし、である。

　■松浦達也（まつうら・たつや）　編集者／ライター。レシピから外食まで肉事情に詳しく、専門誌での執筆やテレビなどで活躍。「大人の肉ドリル」、「新しい卵ドリル」が好評発売中。

　一昨年に移転した有名老舗焼鳥店で、神田名物として知られる親子丼が、夜も食べられるようになった、という情報を入手。早速向かった。ＪＲ神田駅東口を出て横断歩道を渡ったガード下。１階は立ち呑みで２階はテーブル席の店。戦後間もなくの創業以来、朝〆の鶏を店でさばいて仕込む職人の手技と、創業当時から継ぎ足しのタレ。伝統は移転後もきっちり引き継がれている。

　焼鳥は５本セットが８５０円。バラは１人前２本で各３５０円。お得なＡＢコースや２１００円のフルコース、レディースサービスコースなど、各種のコースは１本１本頼むのが面倒な人におすすめ。

　ぼんじりにやげん（ともに１本２５０円）、つるやせぎも（ともに２本４００円）など通好みの部位は、数量限定で開店直後には売り切れてしまうことも多いから食べたければお早めに。冷奴、キャベツ漬け、豆もやしなどのつまみは各３００円。庶民価格ですなあ。

　そして締めはもちろん神田名物親子丼（昼６８０円／夜９５０円）を。プリプリの鶏モモ肉とトロトロ卵のハーモニーを奏でるだしの旨さ。名物にうまいものはちゃんとある。神田で飲むなら一度は行くべきだ。

　東京都千代田区鍛冶町２の１２の１３　（電）０３・３２５４・２３７０。営業　１１～１４・３０（売り切れまで）、１７～２２・３０（売り切れまで）（土は昼のみ）。日祝休。

「時間がたつにつれ、可能性は低くなっている」

　青瓦台の金宜謙（キム・ウィギョム）報道官は７日の記者会見で、「この時点で、文大統領がシンガポール入りし、韓米朝首脳会談を実施する可能性はほとんどないと考えるべきか？」と問われ、こう答えた。

　聯合ニュースは７日、米朝首脳会談の議題をめぐる板門店（パンムンジョム）での米朝実務協議が不調に終わり、文氏のシンガポール入りも難しくなった、との政界関係者の話を伝えた。

　トランプ政権は「北朝鮮の非核化」をめぐり、韓国に対して「深く入り込まないでほしい」と要請してきた。文政権が、「段階的非核化」にこだわる北朝鮮の主張をうのみにし、「完全非核化」達成前の見返り提供を模索しているためだ。

　文氏は、韓米朝３カ国の首脳会談を通じた朝鮮戦争の終戦宣言も目指しているが、１９５３年の休戦協定の当事者に韓国は含まれていない。そもそも、「部外者」であることを自覚すべきだ。

米国の碩学ジョセフ・ナイが、5月9日付けでProject Syndicateに掲載された論説において、リベラリズムは、中国、ロシア等権威主義諸国の台頭で脅かされているが、意を同じくする諸国と共に頑張れば大丈夫である、と述べている。論説の要旨は以下の通りである。

（iStock.com/Dmytro Lastovych/ antoninaart）

　1948年の「世界人権宣言」が述べているようなリベラルな国際秩序に死を宣告する者がこの頃多い。ロシアと中国という２大強国（注：ロシアのGDPは韓国以下であるが）がリベラリズムに反対している現在、リベラリズムを維持することはできないと言うのである。５年もすれば、「自由でない」諸国のGDP合計は、西側のリベラル民主主義諸国のGDP合計を上回るだろうと、彼らは言う。

　まず、リベラリズムとは何なのか？ 何よりもそれは個人の自由を意味するが、他人の自由も尊重することによって、文化的多様性の許容、他者の価値観への寛容性にもつながるものである。それは、かなり「貴族的」とも言えるものであり、衣食住足りた者でなければ、リベラリズムなど標榜できたものではない。産業革命以後、衣食住足りた者が飛躍的に増大し、皆選挙権を与えられたが、それによって問題が生じている。経済状態が悪くなり、格差が広がれば、往々にして、人間はポピュリスト、ファシストの政治家に煽動されて、リベラリズムを圧迫するに至るのである。

　また、リベラリズムは、それを標榜する者のエゴイズムと偽善をヴェールの裏に隠していることがある。米国・西欧の「民主主義促進NGO」は独善主義、かつ利己主義に陥ることも少なくない。彼らは政府の助成金、民間からの募金で生存しているので、いつも成果を求められている。そこで、彼らは途上国の「民主化」を煽り、レジーム・チェンジを実現するのだが、それが以前よりも一層腐敗した政権の登場を助ける、あるいはその国を内戦の巷に投げ込む等の結果を生んでも、責任を取らない。

　さらに言うならば、リベラリズムを支えてきた米国でトランプ大統領が当選したことが、リベラリズムの復活を最も難しくしている。彼は、少数者の権利が向上する中で自分達の権利は制限されてきた白人男性等、リベラリズムの「被害」を受けた者達の支持で当選した人物である。ナイの言う、「民主主義を奉ずる国の集まりG10」にトランプが入る図は想像できない。

　ことによると、この一文におけるナイの目的は、「権威主義諸国がこれから世界の主流になるのだから、米国も彼らと同じように力を前面に出して振る舞えばいい」とする、米国内部での一部論者を戒めることにあるのかもしれない。「民主主義の『第三の波』がリベラルな民主主義に及ぼす脅威」に言及したくだりは、暗にトランプ政権を批判しているとも読める。それならば賛成できる。しかし、いずれにしても、日本が戦後築いた自由で格差の小さい豊かな社会は、米国を凌ぐものとなっており、これを守るのは将来の世代に対する義務である。米国がどうこうと言うより、日本自身の利益として、これを確保していく現実的なやり方を考えていくべきであろう。

トランプ大統領が当初から、早期開催にいかにこだわっていたかを示すエピソードがいくつもある。

　まず最初は、金正恩朝鮮労働党委員長から出された首脳会談開催提案に対するトランプ大統領の「受諾」即断の経緯だ。

　去る3月8日、韓国大統領特使がホワイトハウスを訪問、首脳会談開催を希望する金委員長の意向をトランプ大統領に直接伝えた。大統領は、同席したジェームズ・マティス国防長官、ジョン・ケリー首席補佐官ら側近たちの慎重な姿勢を無視し、会談場所や会談内容など何の展望もないまま首脳会談の受け入れを即答した。たまたま外遊中のティラーソン国務長官もエチオピアで記者団に対し「米朝首脳会談への道のりはまだ遠い」と開催に否定的な見通しを表明したわずか数時間後だった。

　筆者は過去、日米首脳会談、米中首脳会談、冷戦時代の米ソ首脳会談など直接取材してきたが、今回のように、双方が何の準備もなしにいきなり「開催」発表にいたったケースは前代未聞だ。

金正恩の機先を制す？

(Photo by Chip Somodevilla/Getty Images)

　第2は、5月24日「会談中止」にいったん踏み切った際と、その後の政権内の混乱がある。

　複数の米有力紙報道によると、大統領が突然「中止」を表明した背景には、直前に北朝鮮側から南北閣僚級会談の中止、ペンス副大統領やボルトボルトン大統領補佐官に対する激しい批判など首脳会談に冷水を浴びせるような一連の動きがあったことから、金委員長の方から「首脳会談中止」を言い出しかねないと判断し、その前に体面を保つために自ら先に「中止」を急遽表明、北朝鮮をけん制するねらいがあったという。

　実際、大統領が「中止」を表明した際、ポンペオ国務長官、マティス国防長官らには何の相談もなかったばかりか、最初に米朝首脳会談の橋渡しをした文在寅韓国大統領に対しても事前連絡を怠るというあわてぶりだった。

　さらにその後、双方でいったん中止になった会談を復活させるための駆け引きがあり、板門店で首脳会談への具体的な準備会議が開かれた際にも、トランプ・ホワイトハウスは、米側には詰めの話を進めるための実務経験のあるベテランがいなかったため、オバマ前政権時代に北朝鮮担当の政府特別代表を務めていたソン・キム駐フィリピン大使を急遽派遣するというドタバタぶりだった。

6月12日というと、あと10分後の話

　選挙の見通しについては、過去のこの欄でもすでに触れてきたとおり（「トランプ弾劾と中間選挙の密接な関係」）、435人の議員全員が改選される下院では、これまでの選挙戦を通じ、野党民主党が有利な戦いを進めてきており、結果的に同党が多数を制する公算が大きくなっている。今回3分の1の議員が改選される上院では、民主党の改選議席数が圧倒的に多いことなどから同党は苦戦を強いられており、これまで同様、共和党が多数を維持するとみられている。

弾劾決議成立の可能性

　しかし、もし、前評判通り、民主党が下院を制することになった場合、トランプ氏本人にとっては深刻だ。

　というのは、民主党が下院で勝利した場合、トランプ氏に対する弾劾審議の適否を最初に判断する下院司法委員会委員長ポストが共和党から民主党に入れ替えになり、審議に弾みがつくほか、それに続く下院本会議審議でも民主党が多数を占めるため、弾劾決議（事実上の起訴）が成立する可能性も大きくなるからだ。

　従ってこれらの事情から、トランプ大統領としては、世界の耳目を集める歴史的な米朝首脳会談をなんとしても早期に実現させ、そこから実のある成果を導き出すことで米マスコミの関心をそらし、少しでも夏休み入り前に中間選挙に向けて共和党支持層固めを急ぐ必要に迫られていたといえる。

　ただ、最近の世論調査結果によると、米朝首脳会談開催がどの程度、中間選挙での有権者投票動向を左右するかどうかについては、「大差ない」と答えた人がわずかながら上回っており、意外にも一般の米国民の関心がトランプ氏の思い入れほど高くないことを示している。

　しかも、開催最終決定までにひと波乱あった今回の首脳会談では、当初大統領が大言壮語した「すみやかな北朝鮮の核廃棄」の約束とりつけは、ほとんど不可能となったばかりか、核廃棄させるためにこれまで北朝鮮に対してとってきた「最大限の圧力行使」政策の転換まで米側が譲歩せざる得ない状況となってきており、結果的に国民の関心を一手に集めるほどの成果も期待できなくなっているのが実情だ。