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時代を見通す日本の基礎情報

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取締役会に食い潰される朝日新聞の「病巣

朝日新聞社の現取締役陣の能力はかなり低い。特にリスク管理能力は、かつて集団食中毒事件を起こした雪印乳業やリコール隠しで批判にさらされた三菱自動車工業よりも低いのではないかとさえ思う。今回、従軍慰安婦報道の検証とその後の対応不備から拡大した朝日に対する一連の批判は、記事の信頼性の毀損という新聞社にとっては致命傷ともいえる「品質問題」から起きているのに、危機感が低い上、なす術がないようにもみえる。この品質問題から雪印乳業は会社が潰れ、三菱自動車も資本政策を含めて解体的な出直しを迫られて再建に10年以上要した。朝日の再建も容易ならざる前途が予想されるが、改革を成功させるための必要条件としては、まず現役員陣の総退陣ではないだろうか。

 朝日は株式会社であるため一定の利益を追求しなければならないと同時に、普通の会社とは少し違って利益よりも公益を意識しなければならない「言論機関」という側面がある。この両面から見ても、現在の役員陣は「失格」といえるだろう。

 利益を求める株式会社としては、今回の一連の対応が部数や広告出稿の減少を招き、収益を落とす行為として役員にはその結果責任がある。朝日は非上場企業であり、村山家や上野家といった社主家が多くの株式を保有しているが、上場企業であるテレビ朝日ホールディングスも主要株主である。企業価値が毀損しかけている朝日への投資はテレビ朝日の株価に影響するリスクもあり、テレビ朝日の株主からその株式保有について疑問の声が出ても不思議ではない。

 かつての雪印乳業や三菱自動車の場合、トラブルや隠蔽などが外部からの指摘によって次々に明らかになったが、その主な要因は、経営トップ以下役員陣が自社内で何が起こっているのかを完全に把握することができず、対応がすべてにおいて後手に回ったからだ。今回の朝日も両社のケースと非常に似ている。要は、雪印と三菱自動車の両社はともに「自浄能力」がなかったわけだが、朝日も今の対応を見ている限り同様で、本質的に読者をなめていると思う。●記者会見で、お粗末さ露呈


 9月11日、朝日の木村伊量社長が記者会見し、「吉田調書」報道を取り消して謝罪したが、翌日の同紙面には「誤報」という文字はまったく見当たらず、「読者に間違った印象を与えた」と表現していた。印象という意味は、イメージと捉えることもでき、「間違い」とは断言していない。非常に不思議な表現である。


吉田調書」報道についてさらに言うと、何をもって「間違った印象を与えた」と判断したのか、そのプロセスを詳しく説明しないと一般読者にはわかりづらい。そういう点でも読者をなめている。

 また、記者会見では外部から誤報と指摘されている一連の問題が、記者ら関係者の個人的資質によるものなのか、企業風土などに起因する組織マネジメントの問題なのかも一切説明されなかった。こうしたことなどからみて、木村社長は現場で何が起きているのかを把握していないまま記者会見に臨んだ可能性が高い。事実、複数の関係筋によると、記者会見で配った資料は会見前ぎりぎりに完成し、文言をめぐっては担当部署と資料を作成した編成局長室との間で押し問答があったという。まさに「泥縄会見」なのである。もし、事実を把握していてあの程度の記者会見の内容ならば、木村社長自身がこの期に及んで様々なことを隠蔽しているのではないか。


 記者会見のセッティングも、素人かと思われるほどお粗末だった。本当に謝罪する気持ちがあるのならば、他紙や夜のテレビニュースが締め切りに余裕をもって対応できるようにもっと早い時間帯に実施すべきだが、開始したのは夜7時30分と、そうした配慮にも欠けた。一番お粗末だったのが、責任をとって編集担当という役職を解任される杉浦信之氏が登壇し、今後の対応などを説明していた点だ。解任される人間が今後のことを説明しても、説得性や客観性に欠ける。広報対応の基本ができておらず、広報やリスクマネジメントを担当する役員や、社長を補佐する立場にある社長室担当取締役の大きなしくじりといえ、普通の会社ならば更迭されて当然だ。

 また、木村社長の記者会見での発言は、言論機関としてもお粗末だった。ジャーナリスト・池上彰氏のコラム掲載見合わせ問題に関して、「私は感想を漏らしましたが、判断したのは杉浦(取締役編集担当)」などと弁明したが、この発言は一部で「では、社長のあなたは見て見ぬふりをしていたのですか」と失笑を買っている。経営トップの無責任発言として、「判断したのは杉浦」というセリフは今年の流行語大賞にノミネートされてもおかしくない。●社長室や広報部の落ち度


 さらに、木村社長は「言論封殺という、私にとっては思わぬ批判を受けた」と語っていたが、多様な意見を尊重する言論の自由を最も大切にしてきた新聞社のトップだからこそ、この「思わぬ」という言葉は絶対に使ってはいけなかった。
池上氏のコラムを、朝日の姿勢を批判したとの理由で掲載しなかったというのは、まさしく「言論封殺」であり、どのような批判を浴びるかを想像もできないような人物は新聞社のトップに不適任である。

 木村社長が自らの判断や感覚でそのようなことを語ったのだとすれば、新聞社社長としての資質が問われる。一般的に記者会見では、事前に社長の発言はチェックされ、想定問答集などもつくられるが、事前の準備が足りずにチェックが甘かったのではないか。これも社長を補佐する社長室や広報部の落ち度といえるだろう。

 秋山耿太郎社長時代は、経営と編集の分離を謳い、取締役会に編集担当を置かず日常の編集業務に経営陣が口を挟まない体制だったが、今年6月の株主総会以降、編集担当を設置し、経営と編集の融合が始まった。このコーポレートガバナンスの変更により、木村社長らの意向が日常的に編集にも反映されるようになり、その象徴的な記事が従軍慰安婦報道の検証記事である。このガバナンスの変更も、今回の一連の不祥事の背景にあると筆者は見ている。

 木村社長は、朝日という株式会社の社長としても、言論機関のトップとしても、両面で経営的かつ道義的な責任は非常に重いが、取締役にも民法上の「善管注意義務」があり、予想できたリスクを顕在化させないための責務があったはずだ。また、木村社長の後継をめぐる暗闘が取締役会内で起こっているやに聞くが、これも、「会社の利益を犠牲にして自己の利益を求めている」行為と見られても仕方なく、こういう御仁には取締役を務める資格はない。このままでは、株式会社朝日新聞社の取締役会という「穀潰し集団」に「朝日新聞」というブランドが潰されてしまうことになるかもしれない

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韓国「米軍慰安婦」が提訴 人権侵害と政府に賠償請求

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朝鮮戦争後、在韓米軍基地の周辺で米兵を相手に売春をしていた韓国人女性ら122人が25日、韓国政府により「米軍慰安婦」として徹底的に管理され人権を侵害されたなどとして、1人当たり1千万ウォン(約100万円)の国家賠償を求める集団訴訟をソウル中央地裁に起こした。支援団体によると、「米軍慰安婦」による国家賠償訴訟は初めて。

 女性らは「基地村女性」と呼ばれ、1960~80年代を中心に韓国政府が在韓米軍維持などのため売春を奨励、性病検査を強制していたとされる。女性団体などが政府の対応を求めてきたが、旧日本軍の慰安婦問題に比べ注目されていなかった。女性らが提訴に踏み切ったことで、韓国政府の対応が注目される。

 原告側は、貧困や人身売買などにより「米軍慰安婦」となり、数年~数十年にわたり暴力などで売春を強いられたと主張。政府が売春を禁止しながら基地周辺を例外の「特定地域」に指定して事実上売春させ、性病に感染した女性を国が設置した施設に監禁、強制治療したと訴えている。(共同)

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子供の出生届を日本で出し、「育児一時金」詐取する中国人たち

関西国際空港から遠く400キロ、千葉・松戸で繰り返された出産支援金の不正受給に気づいたのは、関空に勤務する1人の警察官だった。中国に住む兄夫婦の子供2人を自分が出産したとする虚偽の出生届を提出し、出産育児一時金をだまし取ったとして、中国国籍の女らが逮捕された。

 中国の人口抑制策「一人っ子政策」が犯行の背景にあることから問題の広がりも懸念されるが、日本国内の行政は事件後も、再発防止への取り組みを行わないまま。「同様の不正受給が、全国ですでに蔓延(まんえん)している可能性もある」との声も上がる。

 ■次女は8カ月後、三女は10カ月後に“生まれた”

 住所登録された住人は署長ただ1人、自転車盗の被害届はここ数年でわずか1件…。大阪湾の人工島に建設された関空を管轄する関西空港署は、一般の警察署とは仕事内容も大きく異なる。

 主に薬物の密輸や外国人の不法滞在などの事件を手がけるが、こうした捜査からひとたび犯罪の端緒をつかめば、事件の種類を問わず捜査員は全国各地を飛び回る。

 今回の事件が発覚するきっかけになったのも、まったく別の不法在留に関する捜査だった。摘発された外国人の知人らにも犯罪関与の疑いがないか資料をめくっていたところ、ある中国人の女の家族構成が、30代の巡査部長の目にとまった。

 女は平成17年に学生として来日、22年に日本人の男と結婚、4人の子供をもうけたと記録されていた。問題は4人を産んだ間隔だった。次女の誕生は長女出産の8カ月後。さらに三女が10カ月後、長男はその14カ月後に次々に生まれていた。


■「一人っ子政策」違反すれば罰金

 「出産から8カ月で子供は生まれるのか?」

 巡査部長が口にした疑問をきっかけに同署で捜査を進めたところ、次女の出生時の体重が3000グラムを超えていたことが疑念を深めた。さらに、長男が生まれる3カ月前に女が別の病気で入院し、その時点の検査で妊娠していなかったことが判明。虚偽の出生届を提出した容疑が裏付けられた。

 同署は詐欺容疑などで無職、鄭海霞(ジョン・ハイシア)(28)と、夫の太民(たたみ)太(45)の両容疑者を逮捕。2人がその後、次女の出産も虚偽だったと認めたため、再逮捕した。2件の逮捕容疑は、23年10月と今年7月、中国の病院で偽造された出生証明書を使い、2子を出産したとする出生届を提出、出産育児一時金や児童手当など計108万円を詐取したとしている。

 ただ、捜査開始当初の警察の見立てと大きく異なる事実もあった。「子供2人は実在しないに違いない」。その予想に反し、次女と長男は中国に暮らす鄭容疑者の兄夫婦の子供として実際に生まれ育っていたのだ。

 鄭容疑者は同署の調べに「中国の家族から『一人っ子政策で、出生を届け出れば罰金がとられる。お前の子供ということにしてもらえないか』と相談された」と供述。当初から現金をだまし取るために犯行を計画したのではなく、中国当局への罰金の支払いを避けるのが目的だったという。

警察「戸籍を失う子供も被害者だ」行政「チェックは不可能」

 夫婦を犯行に向かわせる事情があったとはいえ、そう簡単に事が運ぶものなのか。市役所の受給審査態勢について問うと、捜査幹部は「そう、そこなんだよ」と憤りをあらわにした。

 出生届の提出や一時金の受給には通常、母子手帳が必要となるが、外国で出産した場合には当地の病院で発行された出生証明書で代替される。松戸市によると、出生届受理の際に病院への事実確認などは行われず、一時金の受給窓口でも「鄭容疑者の出産が確認されている」という戸籍上の事実を前提に審査していた。

 担当者は「所定の手続きに沿っており、届け出の受理に問題はなかった」と話し、「言葉の問題もあり、人員も限られている。捜査機関のように目を皿のようにして不正を探すことは物理的に不可能だ」と釈明。事件後も手続きの見直しなどは一切行われていないという。

 これまでに、同種事件の拡大は確認されていない。しかし、前出の捜査幹部は「緊密なネットワークの存在を考えれば、国内の中国人社会でこうしたテクニックが広まっていても不思議はない」と指摘し、ため息交じりに続けた。

 「親の犯罪が発覚し、物心ついてから戸籍を失うことになる子供たちも被害者だ。悪用される余地を生まないよう、行政上の方策を検討すべきではないか」



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菅元首相の「知見」が招いた災禍 地元住民の苦しみなお 諫早開門差し止め命令

国営諫早湾干拓事業(長崎県)の潮受け堤防の開門問題で、長崎地裁が12日に出した開門差し止めを認める決定は極めて妥当な判断だといえる。だが、菅直人元首相が福岡高裁判決を確定させてしまっただけに、ねじれにねじれた訴訟合戦はなお続き、営農者ら地元住民は苦しみから解放されることはない。誤った政治決断がいかに恐ろしいか。肝に銘じるべきだろう。

 そもそも平成22年12月の福岡高裁判決はあまりに非現実的だった。

 すでに干拓地には40の個人・法人が営農しており、農業用水を取水する調整池に塩水が混ざれば、農作物が大きな被害を受けるのは明らかだったからだ。

 しかも干満差の大きい有明海に面する諫早市は、かねて高潮や洪水被害に悩まされた地域。昭和32年には豪雨で死者586人、家屋の全壊・流失704戸という大惨事もあった。堤防は住民の悲願だったのだ。

 加えて、開門調査を命じる大きな理由となった堤防締め切りとノリ養殖被害との因果関係も極めて怪しい。確かに堤防締め切り後の平成12年にノリの生産枚数は激減しているが、その後は堤防締め切り前以上の豊作が続いているからだ。

 逆に堤防を開門すれば、海水濃度や潮流の流れが変わり、諫早湾で盛んなカキやアサリの養殖に大きな影響が出る可能性が大きい。

 どう考えても開門してもメリットはほとんど見いだせない。だからこそ平成22年12月に福岡高裁判決が出た際、故西岡武夫元参院議長ら長崎県選出の与野党国会議員がそろい踏みで上告を求めたのだ。

にもかかわらず当時首相だった菅氏は、これらの切なる声をにべもなく振り切り「私なりの知見がある」と上告を見送って判決を確定させてしまった。菅氏は潮受け堤防を「ギロチン」と名付け、「無駄な公共事業」の象徴として自民党政権を攻撃してきた張本人。上告見送りで内閣支持率がアップするとでも思ったのだろうか。愚かとしか言いようがない。

 今回の長崎地裁の決定は、福岡高裁判決をほぼ全否定している。

 決定では、たとえ部分的な開門(制限開門)であっても「多数の人が農漁業を営むことができなくなり、生活基盤を失い、生活に重大な支障が生じるという深刻な被害を受ける」と指摘した。開門調査についても「有明海の漁場環境が改善する可能性は低く、公共性、公益性は高いとはいえない」と切り捨てた。

 おまけに「本決定は開門による甚大な被害の蓋然性を認めたが、福岡高裁判決はこの事実を認めなかった」とし、福岡高裁判決が「地元軽視」だったことを暗に批判している。

 福岡高裁では、佐賀県の漁業者らが国を相手取って起こした訴訟で、当事者のはずの長崎県や諫早市、地元住民らは「蚊帳の外」となり、法廷で訴える機会を与えられなかった。にもかかわらず福岡高裁の古賀寛裁判長が「干拓地農業などへの悪影響について立証が不十分だ」と判断したのは理解に苦しむ。

 もう一つ、疑問が残る。福岡高裁の訴訟で国の代理人を務めた法務省は、本気で訴訟に勝つために立証責任を果たしたのか。まさか「民主党政権になったので」と不作為を決め込んだなどということはないとは思うが、事態をこじれさせた責任は免れない

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にもかかわらず当時首相だった菅氏は、これらの切なる声をにべもなく振り切り「私なりの知見がある」と上告を見送って判決を確定させてしまった。菅氏は潮受け堤防を「ギロチン」と名付け、「無駄な公共事業」の象徴として自民党政権を攻撃してきた張本人。上告見送りで内閣支持率がアップするとでも思ったのだろうか。愚かとしか言いようがない。

 今回の長崎地裁の決定は、福岡高裁判決をほぼ全否定している。

 決定では、たとえ部分的な開門(制限開門)であっても「多数の人が農漁業を営むことができなくなり、生活基盤を失い、生活に重大な支障が生じるという深刻な被害を受ける」と指摘した。開門調査についても「有明海の漁場環境が改善する可能性は低く、公共性、公益性は高いとはいえない」と切り捨てた。

 おまけに「本決定は開門による甚大な被害の蓋然性を認めたが、福岡高裁判決はこの事実を認めなかった」とし、福岡高裁判決が「地元軽視」だったことを暗に批判している。

 福岡高裁では、佐賀県の漁業者らが国を相手取って起こした訴訟で、当事者のはずの長崎県や諫早市、地元住民らは「蚊帳の外」となり、法廷で訴える機会を与えられなかった。にもかかわらず福岡高裁の古賀寛裁判長が「干拓地農業などへの悪影響について立証が不十分だ」と判断したのは理解に苦しむ。

 もう一つ、疑問が残る。福岡高裁の訴訟で国の代理人を務めた法務省は、本気で訴訟に勝つために立証責任を果たしたのか。まさか「民主党政権になったので」と不作為を決め込んだなどということはないとは思うが、事態をこじれさせた責任は免れない

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宗教団体に乗っ取られた西日本の小さな島「夜中に楽器を鳴らして行進している」

西日本にある人口数百人ほどの小さなH島。この島へ訪れると、まず目につくのは山のなかにそびえる巨大な建造物だ。自然が美しいこの島には似合わない、近代的で異様なカタチをしている。この建造物について島のある老人に話を聞いた。

「あれは宗教施設ですよ。毎日、信者さんらが施設のなかで忙しそうに働いてます」

 この老人だけではなく、ほかの島民に話を聞いても、あまり多くを語ろうとしない。何かをおそれているのだろうか?

 この島にその某宗教信者が移り住むようになったのは、50年以上前のこと。それ以来、次々とやってくる信者が島民を勧誘し入信させてきた。そのため、今では島民の多くがその宗教信者となり、それ以外の人々は数十人に満たない。さきほどの老人も信者ではないと言っていた。

 そして、老人が「その宗教について知りたいのなら......」ということで、民宿を経営する男性を紹介してくれた。もともとは、島民だったが、T教の勧誘に嫌気がさし、現在は島の外に住まいを移しているという。

「近所の家はみんな引っ越しましたよ。みんな宗教の勧誘が嫌で島を出たんです。私は民宿があるんで、最後まで残ったんですが......。週末になると、勧誘が激しくなるんで、とうとう島を出ました」

 男性の話によると、週末になるとこの島には数多くの信者がやってくるという。そして、数百人もの信者がお経を唱えながら不思議な式典をはじめるらしい。民宿の男性は、こう証言する。

「夜中まで式典をやるんです。お経を唱えたり、楽器を鳴らしたり。正直、不眠症になりますよ。それで式典が終わると、信者たちが島を練り歩くんです。ブツブツとお経を言いながら。しかも、入信していない家の前をわざわざ通るように歩くんですよね。それが、気味悪くて......」

 週末のこの日。港には、巨大なフェリーと共に次々と信者がやってくる。そして、宗教の名前と書かれた観光バスに乗り込んで宗教施設へと向かっていく。その動員力といい、数百人を越える信者の数といい、島民たちが恐怖を覚えるのも無理はないだろう。

 しかし、夜になっても民宿の男性が言うような式典は行われなかった。また、信者たちがお経を唱えながら練り歩くこともなかった。それについて、民宿の男性はこう教えてくれた。

「毎回そうなんですよ。一般の旅行者がくると、式典はやらないんですよ。まぁ、イメージが良くないからでしょうね。アナタが帰れば、また始まります」

 この宗教名はあえて出さなかったが、名前を聞いたら誰でも知っているレベルで有名だ、とだけ言っておこう。

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