時代を見通す日本の基礎情報

今年、遂にこたつを購入しました。もう、これが予想以上で。こんなに中毒性があるとは思わなかったんだもの。
だって、寝る時もふとんの場所まで行きゃしない。こたつで眠り、こたつで起きて、そのまま仕事をスタートさせてしまう。まるでヤドカリのような日々を送っている始末であります。いや、決して褒められたことではないんですけどね……。

こんな夢心地が、自宅以外の場所でも味わえたら最高なんだけどなぁ。
……あるんです。打ってつけの場所を、発見してしまいました。「焼酎居酒屋　鹿児島 本家 かのや」（渋谷区千駄ヶ谷）が実施しているサービス、その名も「こたつガーデン」が話題を呼んでいるらしいのです。
これは、どういうサービスか？　わかりやすく説明すると、ビアガーデンのこたつ版です。夏のビアガーデンって、気持ちいいですよねぇ。あんな感じで、店舗のテラス席にこたつを持ち込んでしまった。外の景色を眺めながら、こたつに入って美味しいお鍋をいただく。それも、真冬に。間違いなく、こんな経験したことないんですけど。

しかし、不安要素がない訳でもない。単刀直入に言うと、寒いのは御免なのだ。その辺の対策、どうしているのでしょう？　
それらの疑問も含め、まずはこたつガーデン誕生から現在に至るまでの歴史を同店の茂木店長に語っていただきましょう。
「こたつガーデンを開始したのは、3年前でした。その時は瓶ケースを敷き詰め、その上にこたつを1台“ボン！”と置いただけ。風よけもない状態で、ウエイティングルーム的な性格が大きかったです」（茂木店長）
当然、利用するお客さんはごくわずかだった。だって、寒そうだもん！

しかして、2年目（昨シーズン）。ここで刺激となるのが、サマーシーズンでのビアガーデンの好調っぷりである。
「外にテーブルとイス、バーベキュー器具を置いて展開すると、これが流行ったんです。でも冬になると、途端に稼働しない。スペースはあるのに、勿体無いわけです」（茂木店長）
そこで、今度は特製台を用意。こたつも2台に増やし、ヒーターや簡易ストーブも設置。防寒性にも配慮した。

でも、まだ甘い。
「ようやく今年になり、こたつガーデンも軌道に乗りました」（茂木店長）
なぜなら、明らかにブラッシュアップしているから。まず、透明の開閉式ビニールカーテンでガーデン席を囲んでみせている。そして、その中にはストーブを4台設置。また、こたつガーデン利用客のためにはんてんも用意している。
私もガーデン席に座ってみたのだが、いや、全然暖かいですよ。開放感もあるし、ここでお鍋を食べたら最高だわぁ。
「当店でも『旨し、コタツ鍋』をキャッチフレーズに、お鍋を食べてもらうことを推奨しています」（茂木店長）

そんなこのガーデン席を主に利用しているのは、やはり20～30代の方が多いそうだ。まだ、はしゃぎたいお年ごろということか。
「この席のお陰で、常連さんの来店頻度も上がりました」（茂木店長）

ところで、いつまでこの席はあるんですかね？　2月が終わり、3月も半ばとなると、もう冬とは言えなくなってくるが……。そろそろ、こたつもしまわなくちゃいけない時期。
「いえ、3月末から4月上旬にかけてお花見シーズンがやって来ますよね。こたつに入って桜を眺めながら鹿児島料理を楽しんでいただく“花見フェア”の開催も考えています」（茂木店長）
冬～桜の季節まで、この「こたつガーデン」は展開される。

いや、もっともっとずっと続く。
「来年のこのシーズンも、絶対やります」（茂木店長）
きっともっとブラッシュアップされた、隙のないガーデン席が開設されるはずだ。

お茶の間をイメージさせるみかんのサービスや、トランプ、テレビの貸し出しも承っているという同サービス。こたつは、計8台ありました。
 

AFP通信によれば、中国の「ドバイ」と称されてきた海南島に異変が起きているという。中国網日本語版（チャイナネット）が報じた。

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　海南島三亜湾に浮かぶ人工リゾート島「鳳凰島」には、船の帆のような形をした超高層ビルが立ち並び、島は熱帯海洋世界に取り囲まれている。まさに近年の中国不動産市場の飛躍的な発展の縮図のような光景だ。

　しかし、鳳凰島の不動産価格はここ数カ月で劇的に下がっており、成長を維持しつつも、アンバランスな中国経済のアキレス腱が露呈した。島には数名の清掃員がいるだけで、静寂に包まれており、人が住んでいることを思い出させてくれる唯一のものは、停まっている数台のポルシェだけだった。

　不動産仲介業者によると、かつて製造業関係の中国人が我先にと島の豪邸を購入していたが、世界的な景気後退によって、利益は縮小し、多くの人が豪邸を売って、貸付返済の資金を調達していた。不動産仲介業者の孫哲氏は「鳳凰島の新規物件は2010年の時点では、1平方メートル当たり15万元（約222万円）に達していたものの、今では7万元（約103万円）にまで下がっている」と話す。

　投資の選択幅が限られており、国有銀行の金利も低いため、中国のビジネスマンは長年、不動産を資産運用のツールとしてきた。経済が上向いているときには、不動産価格を引き上げていたが、それが不景気の時に暴落するという潜在的なリスクを抱える要因にもなった。

　2008年、中国政府の経済刺激策の実施を受け、海南島の不動産価格は中国最大の上昇幅を記録した。不動産価格の上昇幅は1年のうちに50％を上回り、住宅購入を望む人びとはテントを持って長い列を作った。しかし、それからと言うもの、銀行融資の締め付けや不動産購入の規制により、海南島の不動産価格は大きな打撃を受けた。不動産が売れず、努力しても報われない販売員は、ため息混じりに「不動産購入制限策が実施される前は、このような不動産物件なら、5カ月で完売させることができた」と語った。（

中国人民解放軍総参謀部軍訓部の責任者は26日、中国が2013年に約40回の軍事演習を実施する予定であることを明らかにした。陸空軍合同の戦闘訓練、遠海での実兵・実弾演習、各軍兵種の合同防空訓練、通常ミサイルの発射訓練などを行い、実戦を想定した合同作戦、体系的な作戦、対抗演習を実施する。中国網日本語版（チャイナネット）が報じた。

　13年最初の列島線突破訓練で海軍編隊は東シナ海、南沙諸島（スプラトリー諸島）海域を巡航した。春節（旧正月）期間中には、西太平洋海域で実戦訓練を実施した。13年の演習は、紛争がある海域における戦争を想定し、実戦の内容を盛り込み、部隊の迅速な反応力や厳しい条件下での作戦能力の向上を目指していることが読み取れる。

英タイムズ紙によれば、中国人民解放軍はこのほど慣例を打破し、各演習の予定していた状況に変化を加えはじめた。これは中国が直面している現実的な問題が、戦場の状況に対して唐突な変化をもたらすと考えていることを示している。具体的に見ていくと、日中間の緊張関係、米国のアジア太平洋回帰、北朝鮮の核保有が解放軍の変化に影響を与えていると言えよう。中国網日本語版（チャイナネット）が報じた。

　　解放軍の変化には、敵国による核攻撃、予想外のサイバー攻撃、敵国の干渉などが含まれる。解放軍の士官は、数十年間の平和により、軍事演習におけるすべての現実主義的な要素が損なわれてしまったと述べた。

　　直近の軍事演習では、軍隊が帰還途中に待ちぶせを受けるというケースが追加された。解放軍の高級士官は、兵士らが演習において弾薬を使い果たし、銃が空になるのを不安な面持ちで見守った。

　　中国の新たな指導者・習近平総書記は一連の講話を発表し、複数の解放軍部隊を視察し、「実践の準備を整えよ」と呼びかけた。

　　解放軍はこのほど、第2砲兵部隊（戦略ミサイル部隊）が核攻撃を受けながらも反撃を開始するケース、空軍と敵国が空戦で対峙（たいじ）する際に第3者が介入するケースの演習を行った。

　　南京軍区は、日中の尖閣諸島（中国名：釣魚島）問題が引き起こす小規模な衝突に巻き込まれる可能性がもっとも高い。西側の軍事関係者は「中国は米国が尖閣諸島の衝突に介入することはないと予想していた」としたが、最近の解放軍の演習を見る限り、そのような考えにはすでに変化が生じたようだ。

漢族や周辺地域にも呼応する勢力が続々

ウイグル、チベット、モンゴル「御三家」は日中が戦火を交えれば直ちに武装蜂起する
江沢民と胡錦濤政権の20年間で解決できなかったどころか悪化した少数民族問題。抑圧され続けてきた少数民族は中国が戦争に突入した場合、どういう行動にでるのか。中国ウォッチャー、宮崎正弘氏がシミュレーションする。

中国政府は、漢族と55の少数民族を総称して「中華民族」と定義する。最近の統計では漢族の人口比は92％。漢族以外の主要な少数民族はチベット、ウイグル、モンゴルで、それぞれ６００万人、９００万人、４５０万人とされる。これら「御三家」が地下運動で「独立」を主張している。

　極東で戦争状態となれば、隙を見て独立闘争に踏み切る可能性が高いのが新疆ウイグル自治区だ。中国の横暴に抗して爆弾闘争も辞さない。果敢に「東トルキスタン」の独立を主張するイスラム教徒を中心とする自治区である。

　ウイグル人からすると、土地を勝手に侵略し、核実験を行ない、さらには原油とガスを盗掘しているのが漢族ということになる。その恨みはウイグル族の精神に刻印され、記憶回路に長く蓄積されており、和による解決を望む穏健派ばかりではない。

　中国共産党の政策によって次々と漢族が移住してきて、漢族が多数派となった首府のウルムチはともかく、ホータン、カシュガル、イリでの反政府地下運動は猖獗を極めており、漢族を狙うテロが増えるだろう。

　過去数年でも自爆テロ、警察署襲撃などの武装闘争は収まらず、人民解放軍はアルカイダの流れを汲む武装ゲリラの潜入をもっとも警戒する。背後には国境を接するカザフスタン、キルギス、アフガニスタンなどのイスラム圏が構えている。

中国政府はこの数年、イスラム諸国に相当気を遣ってきた。

　胡錦濤国家主席は副主席時代を含め、実に十数回、中国の西部に位置するイスラム国家を訪問し、「友好親善」の外交を展開してきた。遠くトルクメニスタンからは８０００キロメートルのパイプラインを上海まで敷設してガスを購入している。輸送費を加味すれば採算が合わないにもかかわらずである。

　２００１年には中国、ロシア、中央アジア４か国（ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタン）が加盟する上海協力機構を設立した。軍事、政治、経済貿易など包括的な協力をうたっているが、中国の目論見は、中国が混乱に陥った場合、イスラムの連帯による新疆ウイグル自治区への武器搬入やゲリラの潜入を防ぐための防諜協力である。

　アフガニスタンへの接近にも努力を惜しまない。中国企業による石油、鉱物資源の採掘など同国重視の外交を進めている。

　アフガニスタンにタリバン政権が復活すれば、新疆ウイグル自治区へ繋がる「アフガニスタン回廊」が復活する。そうなれば夥しいイスラム戦士が山越えして、独立運動闘争を展開しかねないからだ。「両国関係は極めて重要」とするカルザイ大統領は数回、北京を訪問している。

　一方、08年、最過激派の「東トルキスタン・イスラム運動」（イスラム原理主義過激派）が中国政府へのジハード（聖戦）を宣言した。従来、イスラム過激派は「シオニスト」と「帝国主義」を敵と公言してテロ活動を展開してきたが、名指しで中国を挙げたのは初めてである。「中国人占領者」と定義付けし、東トルキスタン（新疆ウイグル自治区）から出て行けと要求しているのだ。

　中国がいかに周辺イスラム国と友好を築こうと、ウイグル族の独立運動の背後に世界的なイスラムの連帯がある限り、中国の恐怖はなくならない。

７０００万“隠れキリシタン”
　チベットはどうか。最近１年間に中国政府に抗議する焼身自殺が45件にも達した。中国が日・米と戦争状態になった場合、僧侶たちの抗議行動が爆発する。チベットの南には、中国と対立するインドがある。

　チベットの西半分を管轄するのは人民解放軍の７大軍区のひとつ、蘭州軍区だ。新疆ウイグル自治区に大部隊を配置し、中国の西の守りを固めている。だが、チベットの残り半分は成都軍区が管轄している。

　成都軍区の管轄エリアは四川省、一部地区を除いたチベット自治区、重慶市、雲南省、貴州省で、ベトナム、ラオス、ミャンマー、ブータン、ネパールと国境を接している。それぞれの国境付近で少数民族によるテロを警戒している軍区である。

　人民解放軍の配置を見ても、チベットの反乱に対して整合性のある軍事戦略が存在するとは言い難い。兵力が分散されて総合力に欠けるのだ。

　つまり蘭州軍区と成都軍区とにまたがって管轄されるチベット自治区の反乱は、人民解放軍が戦略的に動けないため、インドの出方次第で中国を一気に追い詰める可能性を秘めていると言える。

　新疆ウイグル自治区、チベット自治区のほかに、極東方面で軍事的緊張が高まると中国国内で不安定化する地域は内モンゴル自治区である。

　モンゴル族は３つの地域に分断された。現在のモンゴル、ロシア領内のモンゴル自治区、そして中国に編入されている内モンゴル自治区である。モンゴル民族主義の原則からいえば、以上の３つを“合邦”し、チンギス・ハーン以来の独立した民族統一国家を樹立することが理想である。しかし、地理的にロシアと中国に挟まれ、実現は困難だ。

中国領内にはモンゴル独立を志向する地下組織があり、彼らはチベット、ウイグル独立派の海外組織と共闘する準備を進めている。

　他の少数民族では朝鮮族が２００万人、おもに吉林省の北朝鮮国境地帯で独自の文化を維持しながら暮らす。最大人口を誇るチワン族はベトナム国境に１６００万人いる。朝鮮族、チワン族ともに「独立」を主張せず、適度の自治に甘んじ「漢化」されているのが現状だ。

　その一方で、少数民族ではなく漢族のマイノリティ勢力が中国政府に抗う可能性も低くない。たとえば、アフガニスタンとの国境山岳地帯にはドンガンと呼ばれる漢族のイスラム教徒の集落がある。

　そして、中国政府が特別な警戒をしているのが、地下教会というキリスト教信者のシンジケートである。その弾圧は日ごとに強まっている。バチカンと中国の宗教政策の対立も根深い。

　中国共産党の監督下にある公認教会のカソリック信者は５００万人、プロテスタント信者は１７００万～１８００万人。一方、共産党非公認の地下教会信者は７０００万人とも言われる。実態は謎のベールに包まれているが、キリスト教の信者は共産党に反対する漢族が主流である。

　以上のように、極東で戦争状態になったとき、中国国内の少数民族、反中国共産党の漢族の不満が一気に噴き出す。その場合、武装警察だけでは対処しきれず、各軍管区が動くことになろうが、そうなれば対米・対日戦争など遂行できるはずもない

イエス・キリストは韓国人だった、サッカーは韓国で生まれた、寿司は韓国人が作り出したなど、韓国人による他国文化の「乗っ取り」は後を絶たず、中国では韓国に対して否定的な感情を持つ「嫌韓」の人々が増加している。このブログは、国交正常化当初は良好だった中国の韓国に対する感情が悪化している原因を考察するものである。以下はその話題のブログより。
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　　中国で巻き起こる嫌韓感情について、その状況を理解している韓国人はどうも納得がいかない様子である。彼らは死んでも非を認めない一方で、この状況が理解しがたいといった様子でもある。彼らからすれば、中国人は反日感情を持っているはずなのに、なぜその矛先を韓国に向けているのだろうと思っているに違いない。

韓国の一部のネットユーザーは、日本のネット上にある反中コメントをわざわざ中国のＢＢＳに転載し、中国民衆の視線と焦点をそらそうと企んでいる。こうした韓国からの書き込みに対し、私はまず彼らに敬意を表したいと思う。こういった行動は彼らが中韓関係を重視し、中韓の友好を希望していることを意味しているからだ。

　　もしも韓国人がもう少し聡明であったら、中国人が嫌韓感情を持つのは日本人とは全く関係のないことであることがわかるであろう。韓国人は自分自身に原因がないかどうかを探して見るべきである。

　　中国人にとって、日本は仇の国である。彼らの反中の言動は中国人の日本に対する敵意をより一層強めるだけにすぎない。日中友好などというものは中国人の心の中には存在しないものである。我々は反中の言動に対していちいち反論することはしない。我々がするべきことは自分自身の実力を高め、いつの日か民族の恨みを徹底的に晴らすことだけである。

　　これに対し、韓国はまったく別のもので、中国人は韓国人に対して歴史的な恨みは持っていない。それどころか、中国と朝鮮半島は日本による侵略という同じ経験を共有している。中国にいる朝鮮族は中華人民共和国の一員であり、血縁上では韓国人の同胞であり、中国と韓国は切っても切れない関係にあるのである。

　　本来、中国と韓国が国交を結んでから十数年の間は、中国人民は韓国に対して好感を持っており、中韓友好は中国人民が自ら希望して成り立っていたといっても良いだろう。しかし、韓国は中国の発展の立ち遅れを笑いものにしたばかりか、領土問題や歴史問題、中国文化の伝承などについて、立て続けに中国人民の感情を傷つけたのである。これで中国人民が怒らずに、嫌韓感情を持たずにいられるだろうか？そして、この嫌韓感情が日本とどのような関係があるというのだろうか？

　　韓国人が本当に中韓友好を望むのであれば、ここ数年間における間違った言動を反省するべきであり、他人や自分自身までも欺くような言い訳はするべきでないのである。これが続く限りは中国人の嫌韓感情は悪化する一方である