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2010年夏に日本代表監督に就任したザッケローニ氏は、初采配となった埼玉スタジアム2002でのアルゼンチン戦に1−0で勝利し、白星スタートを切る。2011年に行われたカタールでのアジアカップを制し、2013年6月には日本代表の5大会連続となるワールドカップの出場権を獲得。同年には東アジアカップでも優勝した。
ザッケローニ氏は就任以来16試合無敗、通算55試合で采配を振るい30勝12分13敗という結果を残した。また、ワールドカップに臨む日本代表メンバー選出にあたり、自らスタジアムに足を運び232試合を視察している。
「父の名前さえ知らない」…3万人いるコピノ
WSJによると、コピノ(Kopino)は韓国人(Korean)とフィリピン人(Fillipino)をあわせた造語だ。基本的にはフィリピン在住で、韓国人が父親、フィリピン人の母親を持つハーフの子供をそう呼ぶ。
正しい数字はないようだが、コピノの支援団体の推計によると、これまで1万人程度だったのが、過去2、3年で3万人にも膨れあがった。WSJは、コピノの置かれた現状を、フィリピン人の妻を持ち、コピノの支援活動を行っている韓国人の男性らの話をもとに伝えている。
それによると、父親である韓国人男性は、安い費用で英語を学びに行った留学生のほか、韓国に妻子を残したビジネスマンや観光客。養育費などの支援をしているケースもあるが、この男性は「こうした男たちは、フィリピンで女性と交際し、妊娠しても何の責任もとらない」と指摘する
相手側のフィリピン人女性は貧しい層が多く、シングルマザーとなって生活するのさえ難しい。WSJはそうした母親と子供のコピノに取材しているが、20歳になる青年はこう述べている。
「私は私の父親について何も知らない。名前さえ」
売春婦を求めた末に…子を捨てる
「韓国は長い間、米国や日本に性的搾取されたと訴えてきたが、経済的に豊かになるにつれ、韓国人男性はフィリピンのような国に行き、(性的被害の)加害者に変貌している」
フィリピンで子供たちの支援活動を続ける女性は、WSJに対し「問題の根源は、韓国人男性がフィリピンに売春婦や、密通を求めていること」とした上で、そう述べている。
こうした実態を、コリア・ヘラルド紙(電子版)は2011年の記事の中で、マニラ大学に学んでいた韓国人女性が実際に見聞した話をもとに伝えている。
裕福な家庭に育った韓国人男性がフィリピンに留学し、クラブで出会ったフィリピン人女性と恋人関係となった。そして女性は妊娠したという。だが、それを知った男性は、少しのお金と「キム」という名前だけ残して、逃げ帰ったという。
フィリピン政府は昨年、フィリピンを訪れた外国人470万人のうち25%が韓国人で、外国人観光客1位だと推計したという。全員が、こうした男というわけではないが、欲望を剥(む)き出しにした男たちの振る舞いが「嫌韓」感情につながっているともされる。
韓国は、世界に「性被害国」であるかのように喧伝し、米国の各地で慰安婦像を建立している。その一方で、自らはいまなお性的加害者であり続けているという現実。いずれも自己都合の、剥き出しの欲が根底にある。WSJの記事は、そうした韓国の実像を明らかにしている。
「朝日+河野談話=既成事実」「韓国=売春の国」
この日の百田氏はいつもにまして絶好調のトークぶり。「映画『永遠の0』の大ヒットパーティーが今夜東京であって、出たかったんですけど、こっちの方が大事ですから」といきなり一発かまし、会場は大爆笑の渦につつまれた。
慰安婦問題について、百田氏は、「1983(昭和58)年に元軍人の吉田清治という男が『日本軍が組織的に無理矢理、婦女子を強制連行した』という全くデタラメの作り話の大ウソ本を書き、朝日新聞が91年に大きく報じ、それを河野談話がお墨付きを与えてしまって、世界で嘘が『事実』となってしまった。韓国はこの日本発の架空の問題を利用しているに過ぎない」などと強調した。
「朝日新聞の罪は大きく、間違った事実を流し続けたのにきちんとした訂正を行っていない。河野談話も撤回しないと、これからも世界から『だって、日本政府が認めている』と言われ続ける」と舌鋒鋭く正論を展開し、会場はその度に大拍手に包まれた。
一方、米国各地での慰安婦像建設問題に米国内で反対の声を動画サイトなどで上げ続けるマラーノ氏は百田氏のパワーに多少押され気味ながら、自身で作成した慰安婦像のミュニチュア版を持ち込み、頭に紙袋をかぶせて、「こんな問題はジョークとして嗤い飛ばしてしまおう」と呼びかけた。
マラーノ氏は米軍が戦後に慰安婦についてビルマ(現ミャンマー)で徹底調査した記録文書を米公文書館から取り寄せて検証した結果、「いくら調べても、日本軍が強制的に韓国で女性を連行して、慰安婦にしたという事実はない。『慰安婦は高給売春婦だった』ということだけだ」と指摘。「米国では、日本のイメージは車、ハイテク、アニメなどだが、韓国と聞いて浮かぶのは売春だ。現在も渡米のビザ条件緩和で、韓国から多くの売春婦が米国に来ている」と主張した。
この方は、米カリフォルニア州グレンデール市にある慰安婦像の前の米国人たちの反応を数時間にわたって観察したという。
大半の人々は、前を無関心に通り過ぎるだけだった。しかし、母親に連れられた3、4歳くらいの少女が慰安婦の周りに花束が置いてあるのに興味を示したらしく、像のそばに寄ってきた。
少女は「これなに?」と母親に尋ねたという。母親も知らなかったらしく、像の脇に刻まれる碑文を読んだ。そこには「突然、日本軍に連れ去られ慰安婦に強制的にされたため、この女性は裸足」などと記されている。もちろん、こんな事実は確認されておらず、先述した作り話が拡散され、あたかも「ストーリー」のようになっているものだという。
その母親は、読んだ後、少し不快そうな表情になったが、そのまま少女には伝えず、「日本人がこの女の人をいじめたんだって」と言い聞かせたという。
俳優の方は「米国人の大半は慰安婦問題など無関心だろう。けれども、この少女は日本に対して悪いイメージを持ったまま成長していくことだろう。こうしたことが続くと、ボディーブローのように日本に対する悪いイメージが広がっていくだろう」と話を締めくくった。
「見直すべきだと思う」と答えた人の割合を、支持政党別にみると、日本維新の会が分党した「次世代の党」70%▽維新が分党した橋下徹氏を中心とする党67・2%▽自民党59・8%-と主な保守政党はいずれも半数を超えた。
リベラル・左派政党の支持者では、慰安婦問題に積極的な社民党が55・6%と過半数だった。一方、公明党が47・9%、民主党が41・9%、共産党は35・3%だった。
男女別にみると、男性は58・2%、女性は52・2%。年代別では女性30代(71・3%)、男性20代(68・8%)、女性20代(67・2%)など、若い世代ほど見直しを求める声が強い傾向が出た。逆に、60代以上になると、男性44・3%、女性39・4%と下がるものの、いずれも「見直すべきだと思わない」(42・0%と28・4%)よりは多かった。
また、河野談話を見直すべきだとする回答者のうち「河野氏は国会で説明すべきだ」と答えたのは91・1%に達し、「見直すべきではない」とした人も59・9%は河野氏の国会での説明を求めた。自民党は河野氏の国会招致に慎重だが、自民党支持者の76・6%は「説明すべきだ」とした。