時代を見通す日本の基礎情報

　珍島港に入って真っ先に目にしたのは、港近くの食堂に殺到した日本人マスコミだった。日本への中継が一段落すると、各社のスタッフがどっと食堂に訪れ、現地の人が「日本人が独占して、俺たちが食事できない！」と食堂の主人に怒鳴っていたのだ。

　食堂でのやりとりから、各社のスタッフは必ずしも全員、ハングルを知っているわけではないらしい。それを露呈したのが、港に張り出された死亡者リスト前でのひとコマだった。リストの端には、「写真は撮らないで。家族が嫌がります」と書かれていたが、日本のテレビクルーはお構いなしに家族の顔にカメラを向ける。無神経な振る舞いは、海外メディアからも批判の的だ。

■いきなりマイクとカメラを向けて

　港で海を眺めていた女性２人は、家族が帰ってこないことに、悲嘆に暮れていたのだろう。肩から毛布にくるまって、冷たい海風に耐える姿が印象的で、韓国のテレビ局や米ＣＮＮスタッフと一緒に私も遠巻きに見ていた。すると、日本のあるテレビ局は韓国メディアより前に出て、カメラとマイクを彼女たちに向けた。

　そのスタッフの問いかけは「日本の安倍首相の支援の申し出を断った朴大統領をどう思うか？」。その瞬間、２人の顔色が変わった。慌てて制止したのは、ＣＮＮのスタッフだった

　家族が寝泊まりする体育館では造船会社やカトリック団体など２０以上の団体が靴下や歯ブラシ、ブリーフ、ブラジャー、パンティーなどを無料で提供。炊き出しもしている。韓国メディアは館内の観客席部分にシートや毛布を敷いて２４時間態勢でリポートを続けているが、日本メディアは夜の中継が終わると、体育館から１時間ほど離れたホテルに引き揚げている。

　日本ではPM2.5が１日平均70マイクログラム／立方メートルを超えると予想された場合、各自治体から注意喚起情報が出される。韓国でそうした体制が整うのは2015年頃になりそうだ。

　日本と同様、韓国の大気汚染の原因に、工場が密集する中国東北部や砂漠化が進むモンゴルからの飛来物質があることは間違いない。そうしたことから『朝鮮日報』は「大気汚染の被害について中国を相手に国際訴訟を起こすべきではないか」という声があることを伝えている（3月3日付）。

　しかし、大気汚染を「中国のせい」とする韓国内の風潮に、予防医学が専門で亜洲大学（京畿道水原市）教授の張栽然氏は異議を唱えている。環境問題に関するシンポジウムの席での発言だ。

「国内で観測されるスモッグの30～50％はたしかに中国など周辺諸国から入ったものですが、ソウル市で発生したのは21～27％、仁川・京畿道などで発生したのも25～26％にのぼります。韓国の大気汚染を『中国発』と表現するのは過剰な責任転嫁で、大気汚染の改善と国民の健康の保護に悪影響を与えかねません」

　その韓国で発生した汚染は日本にも及ぶのだから、そもそも“自分だけが被害者”というこの国特有の論法は、環境汚染では通用しない。