時代を見通す日本の基礎情報

　
ワンパターンな「反日」論理ばかりをかざす韓国だが、アニメをめぐる事情をみると、日本を真似（まね）る“パクリ国家”という実像も見えてくる。日本の人気漫画を自国発祥だと言い張るだけでなく、今夏には、日本発のアニメキャラクターを真似た像を、竹島（島根県隠岐の島町）に建設しようと計画した。すべてを「反日」に帰結するロジック同様、要するに韓国の創造力の乏しさを示してもいる。

　■文化も、スポーツも基準は「反日」

　スタジオジブリの宮崎駿監督（７２）が長編映画からの引退を表明したことをめぐって、韓国メディアは当初、「憲法や原発などの政治的発言が呼んだ波紋に負担を感じた」「安倍晋三政権の右傾化に失望した」などの憶測を伝えた。

　韓国では日本のアニメが人気で、とくに宮崎アニメは「崖の上のポニョ」や「ハウルの動く城」などの近年の作品だけでなく、１９７０年代に初めて監督を担当した「未来少年コナン」などのファンも少なくないという。

　聯合ニュースは引退報道の直後、宮崎監督が今年７月に「自民党の憲法改正議論を正面から批判した」とし、「安倍政権の右傾化の歩みに失望したのではないか」との見方を伝えた

サッカー東アジア・カップ男子日韓戦で韓国応援団が「歴史を忘れた民族に未来はない」とハングルで大書された横断幕を掲げ問題が示す通り、韓国は文化、スポーツに限らず、すべて政治行動とつなげ「反日」へと結びつける。結論だけはいつも「反日」と決まっている韓国のロジックにはいい加減うんざりする。

　宮崎監督は９月６日、東京で記者会見を開き、「僕の長編アニメーションの時代ははっきり終わった」などと述べた。聯合ニュースは「引退理由は年齢によるものであることを示唆した」との見方を報じたが、会見中、韓国メディアは公開中の「風立ちぬ」に触れ、「ゼロ戦」をめぐり、韓国で話題になっているなどと問い掛けた。

　これに対し、宮崎監督は「映画を見ていただければ分かると思っていますので、いろいろな言葉に邪魔されないで映画を見ていただけたらいいなと思います」と答えている。

　■偽マジンガーＺを竹島に？！

　日本のアニメをめぐっては今年７月、パクリ国家という韓国の別の“顔”も明らかになった。

　韓国が不法占拠している竹島に、韓国人の彫刻家、韓国の彫刻家キム・テッキ氏が、韓国の人気アニメの主人公「ロボット・テコンＶ」の巨大造形物を竹島に設置しようとしたのだ。

　キム氏は「愛国と正義」と銘打って、テコンＶを島の守り神にしようと計画。高さ１３メートルの像を造り、像にはトロンボーンを吹かせようとした。そのうえ、対日解放記念日の８月１５日から数日間、島に設置するため、募金活動まで始めた。

　「ロボットテコンＶ」は１９７６年に制作された韓国ロボットアニメの草分け。ところが、顔などは多少異なるものの、内容は日本で７２年から放映された永井豪氏の人気漫画「マジンガーＺ」そっくり。要するに、真似たのだ。

　しかし、そんなものを愛国のシンボルにしようという行為に、批判が起きないはずがない。インターネット上などで「恥ずかしい」との声が相次ぎ、結局、中止となった。

　竹島にはこれまでも虎の彫刻など、韓国側によってさまざまな造形物が設置されてきた。キム氏は韓国メディアに対し「良い趣旨を持って始めたのに残念だ」などと述べているが、本当に現状を理解しているのだろうか。

　■人気アニメはことごとく被害に…

　どんな優れた技術でも他国など外部に流出すれば、真似され、取り込まれて、新たな技術として生まれ変わる。それは古代から変わらぬ優れた技術の運命かもしれない。だが、アイデアを盗むだけのパクリは違う。新たな技術に生まれ変わったり、進展するといった創造性がない。どこまでも真似ているだけで、中味がない。

　大阪も真似ることが文化にまでなった地域だが、韓国のアニメにかかわるパクリはとにかくひどい。

　例えば、藤子・Ｆ・不二雄氏の「ドラえもん」や高橋陽一氏のサッカー漫画「キャプテン翼」などは、舞台が韓国になり、登場人物も韓国人になった。人気漫画「けいおん」も同様だ。これらの漫画は韓国発祥だと、韓国の子供たちが信じているというから、さらに恐ろしい。

　どんな事柄でも結論だけが「反日」になるロジックと、日本のアニメさえも自国の発祥だと言い張る論理はどこか似ている。要するに、単なる独り善がりでしかない。

　常軌を逸した判断を下した韓国司法の事例は他にもある。長崎県対馬市の観音寺から盗まれた県指定有形文化財「観世音菩薩座像」などが韓国で発見されながら、いまだに日本に返還されていない。
　
　本来の所有者だと主張する韓国・浮石寺が「菩薩座像は倭寇で掠奪されたものだ」などと訴え、大田地裁が3月、「観音寺が仏像を正当に取得したことが証明されるまで、韓国政府は日本側に返還してはならない」との判断を下したからだ。韓国の司法に危機感を募らせる堀内恭彦弁護士はこう話す。

「あきれてものがいえません。日本の裁判所がこのような判決を下すことは絶対にありえない。民法では『占有者が占有物について行使する権利は適法に有するものと推定される』と規定されています。つまり、その人の所有物ではないと主張する人は、その旨を立証しなければなりません。

　すなわち『観音寺が仏像を正当に取得したことが立証されるまで韓国政府は日本に返還してはならない』のではなく『観音寺が仏像を不当に取得したことを浮石寺側が立証しなくてはならない』のです。立証責任は浮石寺側にあります。韓国の法制度は日本をお手本として構成されており、法理論に大きな違いがないのに、なぜこのような法の大原則を無視した司法判断が出るのか、理解に苦しみます」

　韓国司法のデタラメぶりは1月の靖国神社放火犯の引き渡し拒否事件にも表われている。同神社に放火した疑いがあり、韓国で拘束されていた中国人容疑者の身柄を、日本側は「犯罪人引き渡し条約」に基づき引き渡すよう求めていたが、ソウル高裁は条約が送還の対象外となる政治犯と認定したのだ。

　同高裁は「靖国神社に戦犯が合祀されており、放火容疑には政治的目的との関連性がある」などとしているが、中国政府は中国への送還を強く要求したとされ、韓国でも元慰安婦を支援する反日団体などが日本へ引き渡さないよう韓国政府に圧力をかけていたという。そうした中国や反日勢力の要求に司法が屈したとすれば、韓国はもはや無法国家である。