時代を見通す日本の基礎情報

電子レンジで簡単蒸しかき

　【作り方】
　（１）かきはきれいに洗い、耐熱皿に並べて、酒を振り、ふんわりラップをかける
　（２）（１）を電子レンジで２分加熱する
　（３）（２）に塩とオリーブ油をかけて、レモンをくし切りにして添える

　【材料（２人分）】
　かき（加熱用むき身）　６個
　酒　大さじ１
　塩・オリーブ油　各少々
　レモン　１／４個

　■原るみ　料理研究家。「誰でも簡単に作れるおいしい料理」を提案。エキサイトブログ「瞬速おつまみ」http://otumamihuj.exblog.jp/を運営中。

読者の皆さんは、食パンをよく食べるだろうか。筆者の妻は、食パンを毎日食べないと気が済まないほどパンが好きだ。そこで気になるのが食パンの袋をとめるのに使われているアレだ。気がつくと何か作れるのではと思うほどキッチンにアレがたまっている。食パンの袋は、生ゴミ袋に使え、とても便利だが、アレは何かに活用できないのだろうか……？ 「教えて！goo」で調べてみると、アレの活用方法についての質問と回答が投稿されていた。そこで今回はアレの有効活用3選と題し、紹介したいと思う。

　■食パンの袋をとめるアレの名前と開発された経緯

　本題に入る前に食パンの袋をとめるアレの名前と開発された経緯が何であるか調べてみた。

　公式サイトによると「バッグ・クロージャー」という名前であることが判明した。考案者のフロイド氏は、リンゴを袋詰めしたあとに袋の口を簡単に閉じる方法がないかと思案した結果、バッグ・クロージャーを開発したという。

　バッグ・クロージャーは“袋の口を簡単に閉じる”ために開発されたもの。そう考えると有効活用法が自然と思い浮かぶのではないか。

　■有効活用その1：食べ残しのお菓子の袋をゴムなどで留める代わりに

　クッキーやスナック菓子などを一度で食べ切れなかった場合、筆者は袋の口を折りたたんでゴムでとめたりクリップで挟んでいたりするが、バッグ・クロージャーを使うと便利だ。袋を縦にねじり、バッグ・クロージャーで留めるというなんともシンプルな方法である。

■有効活用その2：コード類を束ねる

　通勤電車や昼休みに動画を視聴したり、音楽を聴いたりするのにイヤホンを使っている人も多いのではないか。筆者も100均で手に入れたイヤホンを持ち歩いているのだが、ずぼらなので束ねたりせずカバンの中にいれている。当然取り出す際に絡まり、何よりも取り出しにくい。そんな悩みを解決してくれるのが、バッグ・クロージャーである。コードをバッグ・クロージャーに束ねるだけで、スッキリ収納できるのだ。

　■有効活用その3：輪ゴムを束ねて引き出しにしまっておくのに

　オフィスでは箱に入った輪ゴムが文房具としておいてあるが、皆さん自宅で箱入りの輪ゴムをわざわざ購入しているだろうか？　筆者の自宅では惣菜を買った際にフードパックをとめるのに使われている輪ゴムを集めては引き出しに無造作にいれている。この無造作に放置されている輪ゴム、バッグ・クロージャーに束ねるだけで簡単かつ綺麗に保管することができる。ゴムの色別に束ねることもでき、大変便利である。

北朝鮮が１月２９日夜、同国の観光名所である金剛（クムガン）山で２月４日に予定していた南北合同文化行事を取りやめると、一方的に通知してきた。日本には合意を守らない韓国政府が、北朝鮮に「合意事項は必ず履行しなければならない」（統一相）と述べたのは、最大級のお笑いだ。

　しかし、お笑いとは離れて、北朝鮮が行事中止の理由に「韓国メディアの北朝鮮誹謗（ひぼう）報道」を挙げていることには注目しなくてはならない。

　素直に読めば、これは北朝鮮から「早く保守系マスコミをたたけ」という文在寅（ムン・ジェイン）政権に対する命令だ。「北朝鮮様のお心」を忖度（そんたく）することにたけている文グループは当然、そう理解しているだろう。

　南北対話に基づく合意を振り返れば、「電撃合意」「一方的破棄通告」の連続であり、これから平昌（ピョンチャン）冬季五輪の本番に向けて、いや五輪が始まってからも、北朝鮮による揺さぶりは続くだろう。４日の合同文化行事を取りやめるというのに、８日に同じ金剛山で予定されている前夜祭には何も触れていないのも不思議だ。

　北朝鮮にすれば「次の揺さぶり材料」なのだろう。そして、いざとなれば「五輪参加取りやめ」というカードがある。「嫌なら、北の言うことに従え」ということだ。

　では、文政権は保守系マスコミをたたくのだろうか。北朝鮮に言われるまでもなく、保守系マスコミたたき、とりわけ“朝鮮日報つぶし”は文与党の年来の願望だ。

しかし、若年層を中心に、平昌五輪が「平壌（ピョンヤン）五輪」の様相を濃くしていることへの反発が急速に高まっている。文大統領の支持率も１月第４週には初めて６割を下回った（リアルメーター調査で５９・８％、Ｒ＆Ｓ調査で５６・７％）。それまでの８割に届きそうな支持率が「異様」だったとも言えるが、絶対的支持率をバックに強引な政策を進めてきた文政権にとっては手痛い落ち込みだ。

　保守系紙の大枠を脱して“準与党紙”になっていた中央日報が２６日、世論動向に関連して「大統領の支持率５０％台は、反対陣営が『自分たちも勝負できる』と判断する変曲点」という専門家の話を紹介したのも興味深い。８対２、あるいは７対３では勝負にならないと諦めていた保守陣営が「６対４なら戦えるぞ」と奮起するという意味だ。

　そうした状況下では、文政権も直ちに保守系メディアのたたきには出にくそうに思える。だが、彼らは逆に、「いま、たたかなければ、ますますたたけなくなる」と判断するかもしれない。

　李明博（イ・ミョンバク）元大統領の召喚取り調べは、五輪閉幕後に延期されたが、これまた在野保守勢力と従北政権との対決の場になる。

　北朝鮮に揺さぶられつつ、平昌五輪の日程を何とか乗り切ったとしても、「平穏な韓国」の予想はいっこうに見えてこないのだ。

　■室谷克実（むろたに・かつみ）　１９４９年、東京都生まれ

安倍晋三首相は来月、平昌（ピョンチャン）冬季五輪開会式に出席するために訪韓する。「従北・反日」の文在寅（ムン・ジェイン）大統領と会談し、慰安婦問題をめぐる「日韓合意の厳守」を確認するとともに、北朝鮮の軍事的脅威に対する「日米韓の連携強化」を強く申し入れる。韓国と北朝鮮の選手が共同入場行進で掲げる「統一旗」に、島根県・竹島（韓国名・独島）が描かれていないなど、やや現実的な対応もみられるが、懸念されるのが韓国の警備態勢だ。米国要人への襲撃事件も発生しており、最高度のテロ警戒が求められそうだ。

• 慰安婦問題
 
• 文在寅

　「韓国警察庁　平昌冬季五輪の治安対策を点検」

　聯合ニュース（日本語版）は５日、このような記事を配信した。開会式が開かれる２月９日は、李哲聖（イ・チョルソン）警察庁長官が現場で総指揮を執り、選手村とすべての競技場に十分な警備人員を配置し、２４時間体制で警備に当たるという。

　大会期間中は、警察特攻隊員を配置するほか、新型装甲車、ドローン抑止装置、サーモグラフィーなどの対テロ装備を配備。外郭地域の検問所３９カ所にバリケードを設置し、テロ防止に注力するという。

　世界各国のアスリートやＶＩＰが集まる「平和の祭典」だけに当然の対応だが、韓国では過去に、驚くような警備態勢の緩みが露呈している。

　２０１５年３月、ソウル市中心部で、マーク・リッパート駐韓米大使（当時）が、左派系政治団体代表の男に果物ナイフで襲撃された。リッパート氏は右頬からあごにかけて長さ１０センチ超、深さ約３センチの傷を負い、約８０針を縫う大けがを負っている。

襲撃現場となった世宗（セジョン）文化会館は、韓国大統領府（青瓦台）や外務省、在韓米国大使館の近くで、厳重警備が敷かれていた。

　昨年１１月、ドナルド・トランプ米大統領が訪韓した際は、約２２０の左派系団体が「反米・反トランプ」の集会を計画し、米国大使館周辺で一部が強行された。鉄壁の警備が行われていたはずだが、晩餐（ばんさん）会を終えてホテルに戻るトランプ氏が乗った大統領専用車がデモ隊に道を塞がれ、反対車線を逆走する事態が発生した。

　韓国では、長年突出した「反日教育」が行われてを切り落とすなど、常軌を逸した行動をとっている。

　要人警護を行うＳＰを２０年以上務めた元警視庁警備部の金井祐一氏は「韓国の警備態勢は考えられない。日本では要人の移動ルートは極秘だが、トランプ氏のケースでは情報が漏れていた可能性がある。日本では重要施設周辺でのデモや集会は認めない。韓国のように路上で行うなど、あり得ない。安倍首相の安全を確保するには、日本から同行するＳＰの人数を多くするしかない」と話す。

　安倍いる。日韓間で問題が起きると、市民団体などが日の丸を燃やし、日本の首相に似せた人形の首首相の訪韓判断を受けて、「安倍首相の平昌五輪出席を歓迎する」（毎日経済新聞、２５日）、「韓日関係への追い風を期待する」（ソウル新聞、２５日）という報道もあるが、中には「韓日関係が今以上に悪化するのか、または関係改善の糸口となるのか」（朝鮮日報、２４日）と懸念する声もある。

従北」の文政権を支持する左派系団体は、「日米韓の離間」を狙っているフシがある。そして、韓国は、日本の初代内閣総理大臣、伊藤博文を暗殺したテロリスト、安重根（アン・ジュングン）を「英雄視」している国家である。

　『韓国リスク』（産経新聞出版）を最近上梓した、ジャーナリストの室谷克実氏は「トランプ氏の乗った専用車がデモ隊に取り囲まれたニュースには驚いた。韓国にとって『最高の国賓』といえるのに、明らかに手薄といえる警備態勢であり、常識では考えられない。むしろ、（警備する側が）『恐ろしい目に遭わせてやろう』と思っていたのではないか。安倍首相の同行ＳＰを増やしただけで、対応できるような国とは思えない。そもそも、行くべきではない」と話している。

　日本の安全保障にとって「離島防衛」は支柱の１つだ。沖縄県は本島などを除き、尖閣諸島を含む離島（面積０・０１平方キロ以上）が１４８ある。そのうち、法律に基づく振興対象の「指定離島」は、石垣島や宮古島など５４に上る。こうした離島の保全を確保するうえで懸念されるのが、翁長雄志知事の露骨な「反米軍基地・親中姿勢」だ。

　「クレイジー」「制御不能」。同県渡名喜村で米軍ヘリコプターが緊急着陸した後の２４日、翁長氏は米軍への非難を強めた。対照的に、これまで軍事的挑発を繰り返す中国への「沈黙」が際立つ。

　石垣島を拠点とする日刊紙「八重山日報」編集長の仲新城誠（なかしんじょう・まこと）氏は「秋の知事選を意識した言動だ。地元メディアの称賛を期待し、米軍には強気に出るが、中国の脅威には『知らん顔』。脅威を認めれば、米軍の存在を容認せざるを得なくなるためだろう」と批判する。

　現実は冷厳だ。日本が「日中関係改善」ムードに幻惑されるなか、中国は沖縄への領土的野心を決して放棄しない。海軍の潜水艦が宮古島と尖閣諸島の接続水域を潜航したり、空軍機が宮古海峡の突破訓練を繰り返したりして「既成事実」の積み上げを進めている。

　日本沖縄政策研究フォーラム理事長の仲村覚氏は、中国が沖縄を「海の万里の長城」と呼んでいるとして、警告する。

　「中国にとって、沖縄は、米軍の東シナ海進入を阻む『防波堤』だ。沖縄の基地問題は、県民の負担軽減が目的になってはならず、中国が尖閣諸島や沖縄本島を支配するための『米軍追い出し工作』であることを忘れてはならない」

　離島防衛では、武装集団の不法上陸など、治安維持のための警察権では不十分な一方で、有事ではない「グレーゾーン事態」が想定される。政府は、日米同盟の抑止力を前提に「専守防衛」を堅持するが、どのような対応が必要か。

　自民党の石破茂元防衛相は「自衛権を行使できる『急迫不正の武力攻撃』に至らない方法で、外国勢力が日本の領域を侵害した場合、今の態勢では十分に対応できない恐れがある」と述べ、法整理の必要性と「日本版海兵隊」の強化を提言した。

　「海兵隊の任務である邦人保護と領土防衛は、国家主権の根幹だ。それを米国に委ねていいのか。島嶼（とうしょ）防衛・奪還にあたる陸上自衛隊西部方面普通科連隊（長崎県佐世保市）は海空自衛隊と連携し、さらに能力を充実させるべきだ」

　政府は国家安全保障戦略で、沖縄について《国家安全保障上極めて重要な位置》にあると記すのみだ。前出の仲村氏は、踏み込んだ戦略の策定を要請する。

　「日本は、沖縄を『東アジアの平和を維持するための拠点』と明確に位置づけ、『専守防衛』を見直すべきだ。外国に狙われやすい無人島を増やさないため、離島生活の不利益を解消する経済戦略も必要になる。揺るがぬ戦略があってこそ、米中に振り回されない自立した国家となれる」

　まさに「待ったなし」だ。　＝おわり

　■清宮真一（きよみや・しんいち）　１９７９年、さいたま市（旧浦和市）生まれ。２００２年、産経新聞社に入社。大阪本社社会部で、当時の橋下徹大阪市長率いる日本維新の会を、東京本社政治部で自民、公明両党や官邸、外務省などを担当した。１７年１０月から夕刊フジ報道部記者。